デジタル人材育成とは？必要なスキルや研修プログラム、事例を解説

「デジタル人材育成って、具体的にどんな取り組み？」
「社内にデジタルに強い人材が足りず、育成から始めたい」

このような悩みを抱える方もいるでしょう。

デジタル人材育成とは、デジタル技術を活用して企業のDX推進や業務変革を担える人材を計画的に育てる取り組みです。

近年はクラウドやAIといったデジタル技術が急速に進化しており、多くの企業がDX化を進めています。そのなかで、デジタル技術を活用して課題解決や業務改善を推進できる人材の存在は欠かせません。

本記事では、デジタル人材育成の目的や必要なスキル、研修プログラム、企業の事例を解説します。自社の育成施策を考えるヒントとして、参考にしてみてください。

この記事でわかる内容

デジタル人材育成の概要

デジタル人材育成が必要とされる背景

デジタル人材に求められるスキル・能力

デジタル人材育成に役立つ代表的な研修プログラム

デジタル人材育成に取り組む企業の導入事例

「最新のデジタル技術の動向を把握し、変化に対応できる人材になってほしい」「デジタル時代に必要な情報リテラシーや判断力を身につけてほしい」と考えている企業は、「日経電子版 法人契約」を利用するのも選択肢の一つです。

日経電子版を導入すれば、企業の経営戦略や業界動向、最新のテクノロジー、経済ニュースなど、ビジネスに直結する質の高い記事をいつでも自由に読めます。社員が継続的に最新情報に触れることで、デジタル技術や市場環境の変化を捉える力が養われ、情報を正しく理解・活用するリテラシーや判断力の向上につながります。

日経電子版を活用した人材育成の具体例や導入企業の事例については、以下の資料で詳しく紹介しています。1分ほどでダウンロードできますので、ぜひご覧ください。

デジタル人材育成とは、デジタル技術を活用してDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進し、企業の成長や業務変革を担う人材を計画的に育てる取り組みのことです。

単にITスキルを習得させるだけでなく、データやデジタル技術を活用して課題解決や価値創出ができる人材を育成することが目的です。

ここでは、以下3つのトピックを通じてデジタル人材育成への理解を深めていきます。

デジタル人材育成とは？DXを担う人材を育てる取り組み

デジタル人材育成の目的・目標

政府が目指すデジタル人材育成の方向性

DX人材との違い

理解を深めて、自社に必要なデジタル人材育成の方向性を考える参考にしましょう。

デジタル人材育成の目的は、デジタル技術を活用してDXを推進できる人材を社内で育てることです。

デジタル人材の育成により、業務効率化や新たな価値創出が進み、企業の競争力向上や事業成長につながります。

企業で活用が進む主なデジタル技術には、以下のようなものがあります。

デジタル技術の種類	特徴
クラウドサービス	・インターネット経由でシステムやデータを利用できる ・場所を問わず情報共有や業務を進められる
生成AI	・文章や画像、プログラムコードなどを生成する技術 ・業務効率化やアイデア創出に活用できる
BIツール	・データを分析・可視化して意思決定を支援する ・経営状況や業務課題を把握しやすくなる
RPA	・定型業務を自動化できる ・人的ミスの削減や業務負担の軽減につながる

デジタル人材育成は、こうした技術を導入すること自体が目的ではありません。デジタル技術を活用して業務やビジネスを変革し、企業の成長につなげられる人材を育てることが重要です。

経済産業省は、2022年度からの5年間で230万人のデジタル人材を育成する目標を掲げています。

目標を実現するための基盤として、スキル定義や情報基盤の整備を公的部門が担い、学習サービスや実践的な体験、伴走型の研修などを民間部門が提供する「官民一体のエコシステム」の構築を目指しています。

また、生成AI時代のDX推進に対応するため、デジタルスキルだけでなく、変化に応じて学び続ける姿勢やAIを適切に活用するためのリテラシーの向上も重視している点が特徴です。加えて、生成AIを使いこなすための言語化能力や対話力、課題を発見し仮説を立てて検証する力など、人間ならではの能力の育成も重要なテーマとなっています。

さらに、2026年秋には個人のデジタルスキルを登録する「スキル情報基盤（仮称）」の立ち上げも予定されています。登録者への講座提供や官民連携でのマッチングを通じて、人材の発掘や人手不足の解消を狙う動きです。

参考：DX人材100万人登録、官民で情報共有へ 人手不足解消へ政府が基盤

また、政府は「新・女性デジタル人材育成プラン」に基づき、女性の就業・キャリアアップ・起業をデジタルスキルの習得から支援しています。育児や介護と両立できる柔軟な働き方や、地域でデジタル人材が活躍できる環境も整備し、女性の所得向上と経済的自立につなげる方針です。

デジタル人材とDX人材は混同されがちですが、担う役割や関わる範囲が異なります。デジタル人材はデジタル技術の活用に、DX人材は変革の推進により広く関わります。

それぞれの違いを以下の表にまとめました。

	デジタル人材	DX人材
主な領域	デジタル技術の活用	変革（DX）の推進全般
主な役割	技術を使い業務改善・価値創出を担う	戦略から組織変革までをリードする
位置付け	DXを支える中核的な担い手	DX全体を牽引する立場

なお、デジタル人材育成は、一度取り組めば終わりではありません。市場環境やデジタル技術の進化、社会の変化に合わせて継続的に見直すことで、より効果的な育成施策を実施しやすくなります。

以下の記事では、人材育成の最新トレンドや企業の導入事例を詳しく紹介しています。最新の育成手法を知りたい方や、自社の人材育成を見直したい方は参考にしてみてください。

関連記事：人材育成の最新トレンド7選！導入事例や取り組むうえで大切なことを解説

デジタル人材育成が急がれる背景には、DX推進の加速にともなう人材ニーズの高まりや、デジタル人材の不足があります。

ここでは、以下3つの観点からその背景を整理します。

デジタル人材育成が必要とされる背景

DXの推進が加速しているため

デジタル人材が不足しているため

AIやデジタル技術が急速に進化しているため

順番に見ていきましょう。

多くの企業で、デジタル技術を活用した業務改革や新たな価値創出を目指すDX推進が加速しています。

しかし、DXを実現するには、デジタル技術を導入するだけでは十分ではありません。AIやクラウドなどのツールを導入しても、それらを使いこなし、業務改善や事業変革につなげる人材がいなければ十分な成果を得られないためです。

そのため、多くの企業がDXを推進できるデジタル人材の育成に力を入れています。

DXの需要が高まる一方で、デジタル人材の供給が追いついていません。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の「DX動向2025」によると、DXの実現に向けて内製化を進める企業の82.3%が「人材の確保や育成が難しい」と回答しています。

また、デジタル人材を巡る採用競争も激化しており、外部採用だけで必要な人材を確保するのが難しいのが現状です。特に高度なスキルを持つ人材は需要が高く、採用コストの増加や採用難が課題となっています。

そのため、既存社員のリスキリングや研修を通じてデジタル人材を育成し、社内で人材を確保しようとする企業が増えています。

AIやクラウドなどのデジタル技術は、急速に進化しています。

新しいサービスやツールが次々と登場するほか、既存技術もバージョンアップや機能拡張が続いています。こうした変化に対応できないと、企業間のデジタル活用格差が広がり、事業成長のスピードに差が生じる可能性があります。

そのため、最新技術を理解し活用できる人材を継続的に育成することが重要です。

以下の記事では、AI人材育成の進め方や具体的な研修方法を詳しく解説しています。AIを活用できる人材を育てたい方は、あわせてご覧ください。

関連記事：AI人材育成とは？必要なスキルやプログラム例、企業の導入事例を解説

デジタル人材に求められる力は、技術面から思考面まで幅広くあります。

ここでは代表的な3つのスキル・能力を紹介します。

デジタル人材に求められるスキル・能力

デジタル技術の専門知識

データ分析力

課題解決力・論理的思考力

順番に見ていきましょう。

デジタル技術を扱う場合、AI・クラウド・セキュリティなど、担当領域に応じた専門知識の習得が求められます。

例えば、AIの専門知識は、生成AIや機械学習の仕組みを理解し、業務に適切に活用するために必要です。AIの特性やリスクを理解したうえで活用することで、業務効率化や新たな価値創出につなげられます。

また、クラウドの場合は、クラウドサービスの仕組みや運用方法を理解し、システムを構築・管理するための知識が求められます。さらに、サイバー攻撃や情報漏えいのリスクが高まるなか、セキュリティに関する知識も欠かせません。

自社の業務や役割に応じた専門知識を習得すれば、デジタル技術を安全かつ効果的に活用できるようになります。

データ分析力とは、デジタル技術によって収集・蓄積されたデータを分析し、課題の発見や意思決定に活用する力です。

例えば、Webサイトのアクセスデータや顧客の購買データを分析し、売上が伸びている商品や離脱率の高いページを特定することで、具体的な改善施策につなげられます。また、業務データを活用して作業時間やコストの課題を可視化し、生産性向上を図ることも可能です。

データにもとづいて判断・提案できる人材を育てることが、DX推進や業務改善の精度向上につながります。

デジタル人材には、現場の課題を正しく把握し、デジタル技術を活用した解決策を考える力が求められます。

AIが普及する時代だからこそ、情報を鵜呑みにせず、論理的に考え、仮説を立てて検証する思考力が重要です。

この2つの力を身につけることで、変化の激しい環境でも継続的に価値を生み出せる人材へ成長できます。

課題解決力・論理的思考力は、短期間で身に付くものではありません。日頃から信頼性の高い情報に触れ、多角的な視点で物事を考える習慣を積み重ねることで、少しずつ養われていきます。

「日経電子版 法人契約」では、企業の経営戦略や業界動向、最新のテクノロジー、経済ニュースなど、ビジネスに直結する質の高い記事が読めます。デジタル分野だけに視野が狭くなりがちですが、幅広い情報を得ることで、デジタル知識を実際のビジネス課題の解決や意思決定に活かせるようになります。

日経電子版を人材育成に活用する方法は以下の資料にまとめています。1分でダウンロードできますので、お気軽にお受け取りください。

ここでは、デジタル人材を育成する代表的なプログラム・研修講座を紹介します。

デジタル人材を育成する代表的なプログラム・研修講座

DXリテラシー研修

専門領域別（AI・クラウド・セキュリティなど）のスキル教育

実践型プロジェクト

政府が提供・認定するデジタル人材育成プログラム・支援制度

研修はどれか1つだけを実施するのではなく、目的や育成対象に応じて組み合わせて活用することが重要です。基礎知識の習得から実践経験の獲得まで段階的に学ぶことで、体系的にデジタル技術の知識や実務スキルを身につけられます。

DXリテラシー研修は、DXの考え方やデジタル技術に関する基礎知識を身につけるための研修です。

DXを単なるITツールの導入と捉えるのではなく、デジタル技術を活用して業務やビジネスを変革する取り組みとして理解することを目指します。

主な学習内容の例は以下のとおりです。

• DXの基礎知識
• デジタル技術の概要
• データ活用やAIに関する基礎知識
• 情報セキュリティの知識

基礎を最初に固めると、その後の専門的な学びにもつなげやすくなります。

専門領域別のスキル教育は、業務や職種に応じた専門スキルを習得する研修です。対象となる分野は、AIやクラウド、セキュリティなど多岐にわたります。

主な学習内容の例は以下のとおりです。

分野	主な学習内容
AI	・AIの仕組みや活用方法 ・AIが得意とすること、苦手とすることの理解 ・プロンプト設計の基礎 ・機械学習や生成AIの基礎知識 ・業務への活用事例の理解
クラウド	・クラウドの基本的な仕組み ・AWSやMicrosoft Azureなどの主要サービスの理解 ・クラウド環境の構築・運用方法 ・データ管理やバックアップの方法 ・クラウド活用による業務改善の考え方
セキュリティ	・サイバー攻撃の種類と対策 ・情報漏えい防止の基礎知識 ・パスワード管理やアクセス制御の方法 ・セキュリティポリシーの理解 ・インシデント発生時の対応方法

自社で活用する技術や人材像に合わせて研修内容を選定することが重要です。

実践型プロジェクトは、実際にデジタル技術を活用して、実践的なスキルの習得を目指す育成方法です。

プロジェクトを実施する際は、自社の業務課題を題材にするのがおすすめです。身近な課題をテーマにすれば、自分ごととして取り組みやすくなり、学んだ知識を実務に定着させやすくなります。

例えば、「顧客の問い合わせ対応に時間がかかっている」という課題があった場合に、生成AIを活用して回答案の作成や問い合わせ内容の要約をおこない、効率化を図る方法があります。また、情報共有に課題がある場合は、クラウドツールを導入してデータ管理やコミュニケーションの改善を進めるのもDX推進につながる方法です。

実際の業務で試行錯誤を重ねれば、知識だけでなく課題解決力や実践力も身につけられます。

政府は、デジタル人材の育成を後押しするために、実践的な学習プログラムの提供や教育講座の認定制度を設けています。

例えば、経済産業省の「マナビDX Quest」では、学生や社会人を対象に、企業課題を題材とした実践型のデジタル人材育成プログラムを提供しています。

プログラムでは、AIによる需要予測やデータ分析による収益改善などをテーマにしたケーススタディに取り組みながら、DX推進に必要な知識やスキルを学べます。また、地域の中小企業と協働して課題解決に取り組むプログラムも用意されており、実際のビジネス現場でDXを推進する経験を積むことが可能です。

また、同省は「第四次産業革命スキル習得講座認定制度」を設けており、AIやデータサイエンス、サイバーセキュリティなどの成長分野に関する実践的な講座を認定しています。

デジタル人材育成を効率的に進めたい場合は、こうした公的に認定された講座を活用するのも有効です。一定の基準を満たした実践的な内容が学べるため、自社の育成方針や社員のスキルレベルに合った講座を選びやすくなります。

第17回（2025年10月1日から11月4日受付分）の申請では、専門家による技術審査や外部審査委員会による厳正な審査の結果、56事業者178講座が認定されました。

詳しくは、経済産業省が公開している認定講座一覧をご覧ください。自社の育成方針や学習目的に合った講座を探す際の参考になります。

デジタル人材育成は、研修を実施するだけでは十分な成果につながりません。学んだ知識を実務で活かせる環境を整えたり、継続的に学び続けられる仕組みを作ったりすることも大切です。

ここでは、育成を成功させるためのポイントを紹介します。

デジタル人材育成を成功させるためのポイント

育成目的とゴールを明確にする

座学だけで終わらせず実践の機会を設ける

判断力・思考力を育てる

順番に見ていきましょう。

育成を始める前に、どのような人材を育てたいのか、目的やゴールを明確にします。

職種や役割ごとに必要なスキルや到達レベルを設定することで、効果的な育成計画を立てやすくなります。反対に、目的やゴールが不明確なままで育成を進めると、学習内容が現場の業務と結び付かず、十分な成果を得られない可能性があります。

育成の目的とゴールの設定例は以下のとおりです。

項目	設定例
育成する目的	・現場主導で業務改善やDXを推進できる組織をつくる ・データを活用した意思決定ができる人材を増やす
育成のゴール	・1年以内に、各部署で生成AIやクラウドツールを活用した業務改善施策を1件以上実施できる人材を育成する ・6ヵ月以内に、データ分析結果をもとに改善提案を四半期ごとに1回以上行える人材を育成する

育成施策を検討する際は、「何のために育成するのか」「育成後にどのような行動を期待するのか」を具体的に定めることが重要です。

なお、育成目的や到達目標を整理するには、ロードマップの作成が有効です。育成計画を可視化すると、必要なスキルや評価基準を組織全体で共有しやすくなります。

人材育成ロードマップの作り方や運用のポイントは、以下の記事で詳しく解説しているので、育成計画を立てる際の参考にしてみてください。

関連記事：人材育成ロードマップとは？作成手順や運用時の注意点を徹底解説

研修や人材育成を実施する際は、座学だけではなく、実践の機会を設けましょう。

知識を座学で学ぶだけでは、実務で使える力は育ちにくいものです。学びと実践を繰り返すことで、スキルは着実に定着します。

例えば、生成AIに関する基礎知識を座学で学んだあとに、実際に業務で活用できるプロンプトを作成したり、問い合わせ対応の効率化に取り組んだりする方法があります。

また、データ分析研修のあとに、実際の業務データを分析して改善を提案するなど、学んだ内容を実務で試す機会を設けることも重要です。

実践の場を用意すれば、知識の定着だけでなく、課題解決力や応用力の向上にもつながります。

AIは近年急速に進歩しており、情報収集や文章作成の精度、業務支援の能力も高まってきています。しかし、誤った情報を生成したり、状況に応じた最適な判断ができなかったりすることもあるため、AIの出力を信用するのは危険です。

そのため、情報整理や定型業務などはAIに任せる一方で、情報の真偽を見極めたり、複数の選択肢を比較して最適な判断を下したりする役割は人が担う必要があります。

加えて、AIの回答を鵜呑みにせず、自ら考えながら活用する思考力も求められます。特に、課題の本質を見抜く力や仮説を立てて検証する力、組織の状況を踏まえて意思決定する力は、AIでは代替しにくい能力です。

ただし、判断力・思考力は、一朝一夕で身に付くものではありません。日頃から信頼性の高い情報に触れ、多角的な視点で物事を考える習慣を積み重ねることで、徐々に養われていくものです。

「日経電子版 法人契約」は、経済や業界の最新動向を継続的に収集できるため、社員の思考力を養う教材としても活用できます。日々の情報収集を習慣化することで、AIの回答に振り回されず、自分の知識と判断で最適な意思決定ができる人材を育成できます。

株式会社JCAでは、トップレベルの技術を持つエンジニアであっても、技術力だけでは顧客の課題を十分に理解し解決できないという考えのもと、日経電子版を導入しました。

自分の業務の延長線上でスキルを磨くことと同じくらい、視野を広げて幅広い情報に触れることを重視し、朝会でのニュース記事共有を通じて情報収集を習慣化。エンジニアを含む社員一人ひとりが、業界や社会の動向への理解を深めながら、課題解決力やビジネス視点の向上につなげています。

参考：エンジニア主体の会社が全員で日経を読む理由｜株式会社JCA

ここでは、日経電子版に掲載された、実際にデジタル人材育成に取り組む企業3社の事例を紹介します。

他社の事例は、自社の育成施策を検討するうえで参考になります。どのような課題を抱え、どのような目的や手法でデジタル人材育成を進めているのか見ていきましょう。

デジタル人材育成に取り組む企業の事例

JR東海｜ゲーム感覚で参加できる仕組みを導入しDX人材を育成

パソナグループ｜DXを実装できる人材を育成する実践型研修を提供

三菱電機｜DX人材2万人育成で組織の縦割りを改革

以下の記事では、デジタル人材育成だけでなく、さまざまな人材育成の成功事例を幅広く紹介しています。社員の成長を促す取り組みや育成施策のヒントを探している方は、あわせてご覧ください。

関連記事：【厳選】人材育成の成功事例10選｜成果を出す企業の共通点や進め方も解説

JR東海では、電気工事部門のDX推進を目的に、ゲームを模した社内サイト「WORK QUEST DX（ワークエ）」を開設しました。社員は「ドローン活用」や「情報共有アプリ開発」などのプロジェクトをクエスト形式で閲覧でき、難易度も星マークで表示されます。

興味を持った社員は自ら参加を希望できる仕組みとなっており、従来のトップダウン型ではなく、主体的な参加を促している点が特徴です。

実際に導入後は、わずか2カ月で前年のDXプロジェクト参加者数を上回り、2026年3月末までの参加者は延べ43人に達しました。

参考：JR東海、「クエスト」で社員がDXに参加 人材登用をゲーム感覚に

パソナグループは、兵庫県・淡路島での合宿を通じて、企業のDXを担う人材の育成に取り組んでいます。参加者はDX計画の策定や発表をおこない、実践的な課題解決力や事業変革の視点を養います。

また、社内向けに開発した研修プログラムを企業向けに外販しています。研修は3〜4カ月間の対面・オンライン併用型で、DX推進に必要なリーダーシップやデータ活用の発想力を学べる内容です。

同社は、データやAIを活用して現場でDXを実装できる人材の育成を支援しています。

参考：パソナ、企業のDX人材を育成 30年までに売上高50億円

三菱電機は、データ活用を軸に組織の縦割りを打破するため、社内講座「DXイノベーションアカデミー」を開講しました。DXマーケティングやデータエンジニアリングなど7つのコースを通じてDXスキルを習得します。

同社は2030年度までにDX人材を2万人へ拡大する目標を掲げており、全社横断のデータ基盤「セレンディ」の活用を推進しています。

DX人材の育成を通じて事業部門間の連携を強化し、新たなサービス創出と組織風土改革の両立を目指している点が特徴です。

参考：三菱電機､縦割りの壁デジタルで崩す データ連携人材2万人育成

デジタル人材育成は、DXを推進し、企業の競争力を高めるうえで欠かせない取り組みです。技術を導入するだけでなく、使いこなす人材を社内で育てることが、変革の土台になります。

AI時代には、デジタル技術を扱うスキルだけでなく、情報の真偽を見極めながら自ら考え、判断する力を育てる視点も欠かせません。そのためには、実践的な研修に加え、日頃から幅広い情報に触れ、多角的な視点を養う環境づくりが重要です。

社員の判断力や思考力を高める取り組みとして、「日経電子版 法人契約」を活用する選択肢もあります。経済や業界の最新動向を継続的にインプットし、社員同士で議論や意見交換することで、多角的な視点から物事を考える習慣が身につき、論理的思考力やビジネス視点を養えます。その結果、AIの回答を鵜呑みにすることなく、自ら考えて最適な意思決定ができるAI人材の育成につながります。

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