「まだ悩んでるんだ、
日経電子版」
「日経電子版契約しても、
どうせ読まないだろう?」
※調査対象者：日経電子版無料会員20代～40代、1,429名
「チーム・組織で
日経電子版を導入することを、
社内の他部署や取引先におすすめしたい」
と答えたお客様の割合
96%
導⼊企業が感じている
チームで日経電子版を読むメリット
社員のレベルアップ
社員に日経を読んでもらうことで、経済知識やビジネスコミュニケーションなど基礎的な力を養うことができます。単なる知識の獲得にとどまらず、仕事に役立つ情報を効率的に収集し、それを活用することを習慣化させることで、社員のレベルアップに貢献します。
住友商事パワー＆モビリティ株式会社様の声
人材教育の基礎として日経電子版を導入。語学力にとどまらない「国際力（グローバル・リテラシー）」と、習得した情報をもとに徹底的に考え抜く「思考力」を高める。
業務効率の向上
取引先企業や業界に関する情報をウォッチすることができ、事業戦略の立案や商談活動に役立ちます。さらに日経電子版だと、業界・企業や気になる単語をキーワード登録することで自動的に記事を収集できるため、情報収集にかけていた時間が大幅に削減されます。
株式会社翻訳センター様の声
膨大で変化に富む企業情報や業界ニュースを効率的に収集。登録した企業やビジネス用語を自動収集してくれる機能は、潜在顧客を掘り起こす上で大きなヒントに。
組織力の底上げ
チームの情報レベルを均一化することで、組織力アップに貢献します。情報共有を密に行うことで、組織としての活動をズレなくスピーディに行うことができます。また、共通の話題で世代や役職や職種に関わらず、良好なコミュニケーションが生まれます。
株式会社CACクロア様の声
記事を読んで知識を得るだけではなく、知識をもとにしたコミュニケーションで多様な考察や議論が生み出される
導入事例
プラン
3タイプをベースに、ご希望にあわせたプランに
カスタマイズできます。
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ビジネスプラン より深い情報を活用し、
飛躍的にビジネスを向上させたい
チームに-
日経電子版の全ての記事を
全員が自由に閲覧
＋
専門紙の記事を閲覧できる
(日経MJ/日経産業新聞/日経ヴェリタス
人事・会社情報） -
紙面ビューアーで
朝刊・夕刊がいつでもどこでも -
チーム内での記事の
シェア・コメントが可能
例）10名でのご利用の場合 月額66,000円～
※日経電子版Proがメインのプランになります
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日経電子版の全ての記事を
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ベーシックプラン 業務の効率化、社員の成長にむけて
日経電子版を利用したいチ―ムに-
日経電子版の全ての記事を
全員が自由に閲覧 -
紙面ビューアーで
朝刊・夕刊がいつでもどこでも
例）10名でのご利用の場合 月額42,770円～
※日経電子版がメインのプランになります
※日経電子版proとの組み合わせで、
チーム内での記事のシェア・コメントも一部可能になります。 -
日経電子版の全ての記事を
-
トピックスプラン 特定の企業やテーマの
記事を求めているチームに- 業務に必要な情報のみの閲覧
- チーム内での記事のシェア・コメントが可能
例）10名でのご利用の場合 月額26,400円～
※日経電子版グループがメインのプランになります
よくある質問
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- 日経Wプラン（新聞の宅配とのセットプラン）も契約できますか？
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契約できません。「日経Wプラン」は個人の購読者向けサービスです。
法人のお客様が宅配紙もご購読される場合は、お近くの新聞販売店と別途ご契約が必要になります。
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- 海外の事務所で購読するにはどうしたら良いですか？
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ご請求先が海外の場合は海外の販売とのご契約になります。こちらからお申し込みください。
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- ボリュームディスカウントはありますか？
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ご利用人数やご利用方法にあわせて最適なプランをご提案させていただきます。
ぜひ、お問い合わせください。お問い合わせはこちら
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- どんな支払い方法があるのでしょうか？
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お支払い方法は、クレジットカード払いまたは請求書払い（メールまたは郵送）から選べます。請求書払いの場合、便利な契約期間一括払いがおすすめです。
口座振替をご希望の場合は、対応できる販売代理店をご案内します。
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- 月の途中で申し込んだ場合の料金はどうなりますか？
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契約締結月から利用される場合、利用開始月は無料となります。契約締結月の翌月以降のご利用は利用開始月から料金が発生します。
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- トライアル期間終了後はどうなりますか？
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本契約手続きを行うと管理者や利用者情報を引き継いでご利用頂けます。本契約を行わない場合は、トライアル終了となります。なお、無理な勧誘などは一切しませんのでご安心ください。
本契約のお申し込みはこちら
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- いま個人で契約していますが、法人契約への切替方法を教えてください。
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お客様ご自身で日経電子版等をご契約中の場合、 登録を完了する前に既存契約の解約をご自身でお手続きください。
解約いただけない場合、既存契約のご請求が 継続する可能性がありますのでご注意ください。
個人契約の解約方法がご不明な方は、日本経済新聞カスタマーセンター 0120-21-4946 にお問い合わせください。
詳細はこちらをご確認ください。