人材育成スキルとは？育てる側の能力と個人に必要なビジネススキルを解説

「人材育成スキルって、具体的にどのような能力を指すの？」
「育成担当者になったからスキルの高め方を知りたい」

このような疑問をお持ちの方もいるでしょう。

人材育成に必要なスキルとは、人を育てる立場に求められる目標設定やコーチングなどの能力です。スキルを身につけることで、一人ひとりの成長を促し、組織全体の成果向上にもつなげられます。

一方で、スキルが不足していると、部下や後輩の成長を妨げたり、モチベーションの低下を招いたりして、人材育成で思うような成果を上げにくくなります。

効果的な人材育成を実現するためにも、育てる側に必要なスキルを理解し、実践の中で磨いていくことが大切です。

本記事では、育てる側に必要なスキルから人材育成が上手い人の特徴、スキルの高め方までを解説します。あわせて、個人が自ら伸ばしたいビジネススキルも紹介するので、参考にしてみてください。

この記事でわかる内容

人材を育成する側の役割とスキル

人材育成に必要な5つのスキル

育成が上手い人・そうでない人の違い

人材育成スキルを高める方法

個人が高めたい4つのビジネススキル

育てる側には、日々の指導力だけでなく、人材育成を経営戦略や事業環境と結びつけて考える高い視座も求められます。

「日経電子版 法人契約」なら、経済・業界ニュースに加え、企業の経営課題や人材戦略に関する情報も幅広く得られます。指導する立場として必要な視点を養う手段として、導入する企業が増えています。

日経電子版を活用した人材育成の具体例や導入企業の事例については、以下の資料で詳しく紹介しています。1分ほどでダウンロードできますので、ぜひご覧ください。

人材を育成する側が担うのは、部下の成長を支え、組織全体の力を高める役割です。

対象者に教えるのは、業務の進め方や専門知識といったスキルだけではありません。本人が自ら考え、動けるようになる「自律的な成長」を引き出すことが重要です。

具体的には、答えをすぐに教えるのではなく、問いかけや適切なフィードバックを通じて、自ら課題を解決できるよう支援します。こうした関わりを続けることで、指示を待つのではなく、自ら考えて行動できる人材へと成長していきます。

以下の記事では、人材育成について詳しく解説しています。人材育成の全体像や代表的な手法、進め方を詳しく知りたい方は、あわせてご覧ください。

関連記事：人材育成とは？目的や実施するうえで大切なこと、成功事例も解説

人材育成スキルが重視されるようになった背景には、以下2つの要因があります。

• 人手不足が深刻化しているため
• ビジネス環境の変化が速くなっているため

少子高齢化による労働人口の減少により、多くの業界で人材不足が課題となっています。

新たな人材を採用するだけでは必要な人材を確保するのが難しくなっているため、既存の社員を育成し、早期に戦力化することの重要性が高まっています。

また、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進やAIの普及などにより、企業に求められるスキルも急速に変化しています。こうした変化に対応できなければ、企業は競争力の低下や事業成長の停滞といったリスクを抱えかねません。

人材不足を補い、変化の激しい時代でも競争力を維持するためにも、時代に即した人材育成の取り組みが求められています。

以下の記事では、デジタル人材育成とAI人材育成について詳しく解説しています。具体的な育成方法や企業の導入事例も紹介しているので、参考にしてみてください。

関連記事：AI人材育成とは？必要なスキルやプログラム例、企業の導入事例を解説

関連記事：デジタル人材育成とは？必要なスキルや研修プログラム、事例を解説

人材を育てる担当者には、複数のスキルが複合的に求められます。育てる側に必要な代表的なスキル・能力は以下の5つです。

人材育成に必要な5つのスキル・能力

育成のゴールを明確にする「目標設定力」

本人の気づきを引き出す「傾聴力・コーチング力」

育成の引き出しを増やす「情報収集力」

主体的な成長を後押しする「伴走力」

経営視点で育成を考える「高い視座」

順番に見ていきましょう。

人材育成するにあたり欠かせないのが、ゴールを定める目標設定力です。本人と共有しながら、目指す状態を目標として設定する力を指します。

曖昧な目標では成長を測れないため、具体的で達成可能な形に落とし込むことが大切です。

目標設定では「SMART」のフレームワークが役立ちます。SMARTとは、「具体性」「測定可能性」「達成可能性」「関連性」「期限」の5つの要素から目標を設定する手法です。

中堅社員の人材育成を想定した場合のSMARTの各要素と、目標設定のポイントを以下の表にまとめました。

項目	目標設定のポイント
S（Specific：具体的）	「スキルアップする」といった曖昧な目標ではなく、具体的な行動や到達状態を設定する 【設定例】プロジェクトリーダーとしてチームを率い、業務改善を推進できるようになる
M（Measurable：測定可能）	成果を数値や結果で評価できる目標を設定する 【設定例】半年以内にプロジェクトを1件完遂し、業務効率を10％改善する
A（Achievable：達成可能）	現在の経験や能力を踏まえ、現実的に達成できる目標を設定する 【設定例】現在の業務経験を生かしながら、上司のサポートを受けて段階的にリーダー業務へ挑戦する
R（Relevant：関連性）	組織の目標や将来のキャリアにつながる目標を設定する 【設定例】将来の管理職に必要なリーダーシップや課題解決力、意思決定力を身につける
T（Time-bound：期限）	達成期限を明確にし、進捗を確認しやすくする 【設定例】6か月以内に目標を達成し、上司との評価面談で成果を確認する

SMARTを活用することで、育成担当者と本人が共通認識を持ちながら取り組めるため、より効果的な人材育成につながります。

育てる側には、本人の気づきや成長を引き出すための傾聴力・コーチング力も欠かせません。

傾聴力とコーチング力はどちらも部下や後輩の成長を支援するために重要なスキルですが、役割には違いがあります。それぞれの特徴を以下の表にまとめました。

スキル	特徴
傾聴力	・相手の話や考え、感情を深く理解する能力 ・信頼関係を築き、本音や課題を引き出す
コーチング力	・質問や対話を通じて相手の気づきを促す能力 ・自ら考えて行動できるよう支援し、自律的な成長を促す

まずは相手の話に耳を傾けて考えや状況を理解し、そのうえで適切に問いかけることで、主体的な成長を後押しできます。

育成の引き出しを増やすには、情報収集力も必要です。業界動向やビジネス環境の変化を把握しておくことで、時代に合った育成方法を実践しやすくなります。

情報収集では、何を学ぶかだけでなく、どこから情報を得るかも大切です。信頼性の高い情報に触れることで、新しい知識や育成のヒントを得られるほか、経営や事業を俯瞰して捉える視座も自然に養われます。

信頼性の高い情報を効率よく収集したいなら「日経電子版 法人契約」を活用するのも選択肢の一つです。日経電子版では、最新の業界動向や企業の経営戦略、経済ニュースなど、人材育成やマネジメントに役立つ情報を幅広く収集できます。

継続的に学べる環境を整えることで、情報収集力が養われ、時代の変化に対応できる人材育成につなげやすくなります。

人材育成では、相手の成長に合わせて継続的に支援する伴走力も求められます。

人はすぐに成長できるとは限りません。思うように成果が出ず、自信を失ったり、モチベーションが低下したりする時期もあります。そのため、育成担当者は定期的に進捗を確認しながら、継続してサポートすることが大切です。

例えば、月1回の1on1で目標の達成状況を確認し、課題に応じて次の行動を一緒に整理したり、小さな成長や成果を認めてフィードバックしたりすることで、学ぶ意欲を維持しやすくなります。

このように、一人ひとりの成長段階に合わせて寄り添い、成長を支え続けることが、伴走力の重要な役割です。

人材育成は、目先のスキル習得だけでなく、経営戦略や事業目標と結びつけて考えることが重要です。そのためには、経営視点を持つ「高い視座」が求められます。

日本経済新聞社の調査によると、視座を上げるために必要と感じるものとして、「日常的に経営視点に触れる仕組み」が66%、「外部環境に関する質の高い情報へのアクセス」が38%を占めました。

経営視点を養うには、トップの近くで仕事をして経営判断の考え方を学んだり、新聞や書籍を通じて経済や業界動向、企業の経営戦略に関する情報に触れたりする方法もあります。

「日経電子版 法人契約」では、世界の政治・経済情勢や業界動向、企業の経営戦略などに関する質の高い記事をいつでも閲覧可能です。

日々の情報収集を通じて経営視点を養い、人材育成を経営戦略と結び付けて考える力を身につけやすくなります。具体的なサービス内容や活用方法は、以下の資料で詳しく紹介しているので、ぜひご覧ください。

株式会社ランドネットでは、全社員に日経電子版を導入し、毎朝5分間の読み合わせを実施しています。

各自が選んだ記事の内容に加え、「なぜその記事を選んだのか」という自分の考えも発表・共有することで、「読む」だけでなく「考えて伝える」習慣が定着しました。

現在では、意思決定や国際情勢を踏まえた議論が社内で日常的に行われるなど、経営視点や判断力の向上につながっています。

参考：朝の読み合わせが生む、全社の思考と対話の変化｜株式会社ランドネット

人を教育する同じ立場でも、人材育成が上手い人とそうでない人がいます。ここでは、それぞれの特徴を整理します。違いを理解して、育成担当者としての成長に役立てましょう。

人材育成がうまくできる人・できない人の違い

人材育成がうまくできる人の特徴

人材育成がうまくできない人の特徴

人材育成がうまくできる人の主な特徴は以下のとおりです。

• 丁寧に傾聴・対話し、相手の考えや課題を引き出せる
• 成長のプロセスを見守り、適切にフィードバックできる
• 相手を信頼して仕事を任せられる
• 失敗を責めず、学びの機会として成長を支援できる

人材育成が上手い人は、傾聴と対話を大切にし、一人ひとりの状況や考えに寄り添いながら成長を支援しています。

また、成果だけでなく成長のプロセスにも目を向けられる人、適切なタイミングでフィードバックできる人は、相手のモチベーションを維持しながら、着実な成長を後押しできます。

相手を信用せず細かく指示や管理を続けていては、自ら考えて行動できる人材は育ちません。思い切って仕事を任せて見守り、失敗さえも学びに変える関わり方をすることで、主体性や課題解決力を育みやすくなります。

人材育成ができない人の主な特徴は以下のとおりです。

• 自分のやり方を一方的に押しつける
• 相手の立場や個性に合わせて指導できない
• 結果ばかりを重視し、成長のプロセスを見ない
• 相手の主体性や自主性を奪ってしまう

人材育成が苦手な人は、自分のやり方を一方的に押しつけ、相手に合わせようとしない傾向があります。

結果ばかりを求め、プロセスや成長には目を向けません。さらに、任せきれずに細かく口を出してしまい、結果的に相手の主体性を奪ってしまいます。

よかれと思った関わりが、かえって成長の機会を狭めているケースも少なくありません。

人材育成スキルは、意識して取り組むことであとから高められます。ここでは、代表的な高め方を3つ紹介します。

人材育成スキルを高める3つの方法

研修や書籍で学んだ知識を現場で活かす

「スキルマップ」を活用して育成を見える化する

日頃から質の高い情報に触れる

できる方法を試して、少しずつ育成スキルを高めましょう。

人材育成スキルは、研修や書籍で体系的に学べます。

例えば、コーチング力を高めたい場合は、コーチングの実践プログラムや1on1に関する研修が有効です。研修では、質問の仕方やフィードバックの方法を、ロールプレイングなどの演習を通じて実践的に身につけられます。

また、目標設定力を高めたい場合、「目標管理」に関する書籍を読むのも効果的です。目標管理の書籍には、目標設定のフレームワークや行動計画の立て方、目標を達成するためのタイムマネジメント術などがまとめられています。

ただし、知識をインプットするだけでは、実務で使えるようにはなりません。

学んだスキルは、日々の業務で実践して初めて身につきます。そのため、部下との面談や1on1などで積極的に試し、実践と振り返りを繰り返せる環境を整えましょう。

スキルマップとは、社員が持つスキルの種類とレベルを一覧で可視化したものです。

スキルマップを活用すれば、一人ひとりの強みや不足しているスキルを把握しやすくなります。そのため、経験や勘に頼ることなく、現状に応じた育成計画を立てられるのがメリットです。

例えば、中堅社員に管理職候補としてリーダーシップやマネジメント力を身につけてもらいたい場合、現在のスキルレベルと目標との差をスキルマップで確認できます。不足しているスキルが明確になるため、研修やOJT、実務経験など、優先して取り組む育成内容を決めやすくなります。

このように、スキルマップを活用して育成状況を見える化することで、一人ひとりに適した育成を実践しやすくなり、人材育成の質の向上につながります。

日頃から質の高い情報に触れる機会を増やすのも、育成スキルを高める方法の一つです。

質の高い情報を継続的にキャッチすれば、目先の指導にとどまらず、組織全体や将来を見据えた視点で人材育成を考えられるようになるためです。また、企業の経営戦略や業界動向に日常的に触れることで、人材育成を経営戦略と結び付けて考える視座も自然に養われます。

質の高い情報は、新聞や信頼できる情報メディアから入手可能です。例えば「日経電子版 法人契約」は、学び続ける組織づくりを目的として多くの企業に導入されています。

最新の経済・業界ニュースや企業の取り組みなど、ビジネスに役立つ質の高い記事を毎日読めます。日々の情報収集を習慣化すれば、育成担当者に必要な知識を効率よくアップデートでき、変化の激しい時代に必要な経営視点や判断力を養えます。

人材育成は、育てる側だけで進むものではありません。社員一人ひとりが自らスキルを高めることも、組織全体の成長につながります。

ここでは、日経電子版の「スキルアップ塾」に掲載されているコラムをもとに、個人が高めておきたい代表的なビジネススキルと、その伸ばし方を紹介します。

個人が高めたい4つのビジネススキル

課題解決に役立つ「論理的思考力」

円滑な業務遂行を支える「コミュニケーション力」

生産性向上につながる「時間管理力」

キャリアを切り拓く「学び続ける力」

順番に見ていきましょう。

論理的思考力とは、物事を筋道立てて考え、課題の本質を見極めて解決策を導く力です。

業務では、限られた情報の中で意思決定を求められる場面が少なくありません。そのため、情報を整理し、根拠をもとに結論を導き出す論理的思考力を身につけることが大切です。

鈴木貴博氏の著書『戦略思考トレーニング』では、論理的思考力を鍛える方法として「フェルミ推定」が紹介されています。市場規模や売上などを要素ごとに分解し、仮説を立てながら考えることで、課題解決に必要な思考力を養えます。

例えば、「水虫予防商品の市場規模はどれくらいか」というテーマでは、「水虫に悩む人口×市場浸透率×年間購入量×商品単価」のように要素へ分解して考えます。正確なデータがなくても、仮説を立てて一つひとつの数値を推定すれば、おおよその市場規模を把握可能です。

このように、複雑な問題を要素ごとに整理し、仮説を立てながら考える習慣を身につけることで、営業戦略の立案や新規事業の検討、業務改善など、さまざまな場面で論理的な判断ができるようになります。

コミュニケーション力とは、自分の考えをわかりやすく伝えるだけでなく、相手の立場や考えを理解しながら認識をすり合わせる力です。

職種や立場が異なれば、同じ出来事でも見えている景色や優先順位は異なります。そのため、自分の常識を前提に話を進めると、認識のずれからすれ違いが生じやすくなります。

水谷享平氏の著書『話が長いエンジニア、答えを急ぐ営業』では、コミュニケーションのすれ違いは「伝え方」ではなく、「前提」の違いが原因で起こると解説されています。相手がどのような立場や目的で発言しているのかを理解し、前提を共有してから議論することが重要です。

例えば、営業は「売上目標の達成」を優先し、エンジニアは「システムの安定稼働」を優先する場合があります。このような状況で、お互いの前提を確認せずに議論を進めると、意見は平行線になりがちです。一方で、「なぜその考えに至ったのか」という背景まで共有できれば、双方が納得できる解決策を見つけやすくなります。

このように、相手の立場や前提を理解しながら認識をすり合わせることが、部署間の連携やチームワークを円滑にし、業務の成果向上にもつながります。

時間管理力は、限られた時間で成果を出すために欠かせない力です。

業務量が増えると、複数の仕事を同時に進めたほうが効率的だと考えがちです。しかし、実際には一つの作業に集中したほうが、生産性や成果の質は高まることがわかっています。

ズンク・アーレンス氏の著書『メモをとれば財産になる』では、マルチタスクを繰り返すほど生産性は低下すると紹介されています。人は複数の作業を同時にこなしているように見えても、実際には注意を素早く切り替えているだけです。そのたびに集中力が途切れ、作業効率や成果の質が下がってしまいます。

例えば、資料作成をしながらメールやチャットの通知を確認すると、作業のたびに集中が途切れ、完了までに余計な時間がかかります。一方で、優先順位を決めて一つずつ取り組めば、短時間で質の高い成果を出しやすくなります。

このように、時間管理力を高めるには、スケジュールを管理するだけでなく、一つの業務に集中できる環境づくりも重要です。限られた時間を有効に使うことで、生産性の向上や業務品質の改善につながります。

学び続ける力とは、新しい知識や情報を継続的に吸収し、自身の成長や仕事に生かす力です。

ビジネスを取り巻く環境は常に変化しているため、一度身につけた知識だけでは対応しきれません。そのため、日頃から学ぶ習慣を持ち、新しい知識をアップデートし続けることが大切です。

宮本恵理子氏の著書『会社は「本」で強くなる』では、マネーフォワードの経営陣が実践する読書術を紹介しています。例えば、「すべてを読み切ろうとせず、まずは情報に触れる」「必要な部分を重点的に読む」「読書時間をあらかじめ予定に組み込む」など、自分に合った方法で学びを継続しています。

このように、学び続ける力を身につけるには、完璧を目指すよりも、自分に合った方法で情報に触れ続けることが重要です。継続的なインプットは、視野を広げ、新しいアイデアや課題解決力の向上にもつながります。

日々の学びを習慣化する方法として、「日経電子版 法人契約」を活用するのも選択肢の一つです。最新の経済・業界ニュースや企業の取り組みなど、ビジネスに役立つ最新情報を効率よく収集できます。

質の高い情報に触れることにより、判断力や思考力が磨かれ、新たな価値を生み出せる人材や的確な意思決定ができる人材の育成につながります。

人材育成の質を高めるには、育てる側の指導スキルと育てられる側のビジネススキルの両方を効率的に高めることが重要です。

双方が継続的に成長することで、組織全体の生産性向上や競争力の強化につながります。

また、双方に欠かせないのが、質の高い情報に日常的に触れる習慣です。育てる側は経営視点や育成力を養え、育てられる側は個人の判断力や思考力を磨けます。

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