小玉 祥司

「2021年はZOZO創業者の前沢友作さんら日本や世界の著名人が次々と宇宙に旅行して話題になったね」「お金もかかりそうだけど、私たちはいつ宇宙にいけるようになるのかな」 宇宙旅行について、バーチャルキャラクターの名瀬加奈さんと日比学くんが、小玉祥司編集委員に聞きました。 名瀬さん「このごろ宇宙旅行が相次いでいるのはなぜですか」 民間企業が宇宙旅行を目指して開発を進めてきたロケットが、ようやく完成し

先端科学技術の粋を集め、新しい物理理論への突破口を開くと期待される次世代加速器の建設を巡り、欧米から日本への厳しい視線が強まっている。日米欧中心の国際共同計画で日本が決断を先延ばしにする中、中国が独自計画で先行する可能性が高まっているからだ。半導体製造などに応用でき、後れを取れば先端産業でも後じんを拝しかねない。経済安全保障の観点からも、欧米と足並みをそろえた取り組みが求められる。 先端技術の「

日本の宇宙関連予算が初めて年間5000億円の大台にのった。2年連続の大幅増で長年の目標に到達したかっこうだ。しかし関係者からは目標到達を評価する一方で、内容の分析を求める声もあがる。急速に進む宇宙の商業化や安全保障面の役割拡大に対応しながら、科学探査や基礎的な技術開発にどこまで資金を確保するかも課題になる。 「内容の分析が必要」 22日に成立した2022年度当初予算と21年度補正予算とを合わせた

宇宙に存在する物質の約8割を占めるが正体がわかっていない暗黒物質（ダークマター）を探す研究が大きく変わりつつある。有力候補と考えられていた素粒子を探す実験が難航、探索する範囲を広げる必要があるという見方が台頭しているためだ。既存の研究施設も活用しながら、視野を広げて暗黒物質を探す研究が始まっている。 岐阜県飛驒市の神岡鉱山跡に建設された重力波望遠鏡「KAGRA（かぐら）」は、アインシュタインが理

ウクライナ侵攻に対する欧米からの制裁に対抗し、ロシアが宇宙開発でも攻撃的な姿勢を強めている。宇宙開発を担う国営企業、ロスコスモスの社長は国際宇宙ステーション（ISS）での協力打ち切りを示唆し、米国へのロケットエンジン販売停止も打ち出した。しかし米国との協力関係が崩れ、宇宙大国から脱落しかねないことへの焦りの裏返しにも見える。頼みは月基地計画で協力する中国との連携強化だが、簡単には進みそうにない。

太陽系最大の惑星、木星には氷に覆われた大きな衛星がある。こうした3つの衛星と木星に探査機を送りこむのが、日米欧の宇宙機関などが協力して進める「木星氷衛星探査計画（JUICE）」だ。太陽系の惑星がどこで生まれてどう成長してきたかを調べるとともに、生命が存在する可能性を探る。 計画は欧州宇宙機関（ESA）を中心に、米航空宇宙局（NASA）や宇宙航空研究開発機構（JAXA）など日本の研究機関が協力。木

世界各地で実証実験が始まり「空飛ぶクルマ」への関心が高まっている。中国や米国が取り組みで先行するなか、日本も実用化に力を入れる。国内では航空法が改正され、2022年度から市街地のような有人地帯でドローンなどの自動飛行が可能になることも追い風だ。特許庁が21年4月に公表した技術動向調査「空飛ぶクルマ」をもとに技術動向を紹介する。 空飛ぶクルマの明確な定義はないが、一般に垂直離着陸や自動運転ができる

意外に思われるかもしれないが、天文台は先端技術の宝庫だ。電波や光学など多様な技術は、宇宙とは関係なさそうな次世代通信「6G」や「量子」など幅広い分野への応用が期待できる。国立天文台は2021年に産業連携室を設置し、天文台の持つ技術を産業分野でも活用しようと乗り出している。 東京・三鷹市に立地する国立天文台の一角に、天文学とは縁の無さそうな工作機械や半導体製造装置などが並ぶ建物がある。観測に必要な

南太平洋のトンガ諸島で起きた大規模な噴火は、日本でも津波警報が出され注目を集めた。現地での救援活動がようやく本格化し、被害状況も明らかになりつつある。噴火被害は溶岩流など火山の周囲にとどまると思われがちだが、津波だけでなく火山灰などで広範囲の被害を引き起こす。トンガでの大噴火の影響は、首都圏に隣接した富士山をはじめ火山の多い日本の防災対策を考える上で参考になるはずだ。 現代的都市に火山被害の事例

米航空宇宙局（NASA）などが開発した世界最大の宇宙望遠鏡「ジェームズ・ウェッブ（JWST）」が2021年12月に打ち上げられた。無事に宇宙で望遠鏡を展開し、月よりも遠い観測地点へ飛行している。22年7月ごろには本格的に観測を始める予定だ。多くの成果をあげてきたハッブル宇宙望遠鏡の約100倍の感度があり、宇宙で最初に生まれた星の発見など、宇宙の研究にブレークスルーをもたらすと期待される。 「まだ