金融直言
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トピック一覧

日経電子版「金融直言」は、金融分野のキーパーソンとの経済社会問題の本質に迫る白熱したやりとりを生き生きとした筆致で描くインタビュー形式のコラムです。

嵐迫る保険業界「危機の教訓生かせ」 米プルデンシャルCEO[有料会員限定]

11/1

世界の金融業界が波乱への備えを強化している。米保険大手プルデンシャル・ファイナンシャルのチャールズ・ラウリー最高経営責任者(…続き

ドイツ銀行CFO 、マイナス金利政策「経済活動を阻害」[有料会員限定]

10/25

エネルギー価格の高騰や金利上昇を背景に欧州経済に逆風が吹いている。景気後退への懸念が高まるなかでどう備えるのか。ドイツ銀行の…続き

「必要なのはリスクマネーの触媒」 政投銀・木下会長[有料会員限定]

10/21

日本にはリスクマネーが足りないといわれる。スタートアップ支援だけでなく、DX(デジタルトランスフォーメーション)や脱炭素に向…続き

「金利動く世界に備える」 ミスターJGB・斎藤理財局長[有料会員限定]

9/20

日銀が大規模金融緩和を縮小すれば、真っ先に影響を受けるのは日本国債だ。金利上昇リスクにどう立ち向かうのか。国債管理政策に長く…続き

ブラックストーンCEO「物価2%目標の達成、不況伴う」[有料会員限定]

9/17

世界最大規模の投資会社ブラックストーン・グループが投資に慎重な姿勢を強めている。スティーブン・シュワルツマン最高経営責任者(…続き

世界銀行副総裁「債務膨張、東アジア最大のリスクに」[有料会員限定]

8/18

新型コロナウイルス禍による経済収縮や歴史的なインフレ、それに伴う米利上げが世界を揺るがしている。人口増加を追い風にアジアでは…続き

カーライルCEO「エネルギー転換、数十年続くチャンス」[有料会員限定]

5/25

ウクライナ危機の影響でM&A(合併・買収)市場が停滞している。プライベートエクイティ(PE=未公開株)業界の資金調達にもやや…続き

米運用大手TロウCEO、ESG投資「試される信念」[有料会員限定]

5/10

ロシアによるウクライナ侵攻でESG(環境・社会・統治)運用が試練に直面している。直近の運用成績は市場平均を下回り、旗振り役の…続き

インフレ・デジタル・脱炭素… 金融キーパーソン直言

5/4

世界経済を覆うインフレリスクや急速に進むデジタル化に金融のキーパーソンはどう対応するのか。経済社会問題の本質に迫る白熱したや…続き

米ブラックストーン社長、投資先「インフレ耐性で選別」[有料会員限定]

4/8

世界最大規模の投資会社、米ブラックストーン・グループがファンド資金の調達を加速している。2023年夏までに総額1500億ドル…続き

デジタルの号砲、海外リテールに勝機 JPモルガン社長[有料会員限定]

2/16

米大手銀行JPモルガン・チェースが海外事業への投資を拡大している。中国本土の人員を増やすほか、米国外で初となるリテール銀行を…続き

「脱炭素金融、資金需要は1京円」 野村HD奥田CEO[有料会員限定]

1/26

気候変動への対応で金融の責任が大きくなっている。その柱が温暖化ガスの排出量が多い業種を中心に、脱炭素への移行を後押しするトラ…続き

アジア投資緩めず「質も量も追う」 三井住友FG太田社長[有料会員限定]

1/19

低成長が続く日本の金融業界。超低金利環境の定着や人口減少で国内市場が縮むなか、再び成長の青写真を描けるのか。矢継ぎ早に海外金…続き

「銀行機能はモジュールになる」 三菱UFJFG亀澤社長[有料会員限定]

1/12

日本の金融ビジネスが変革を迫られている。超低金利が定着し、従来型の事業モデルでは成長ストーリーを描けなくなっているためだ。フ…続き

「長期緩和、効果は低下した」 白川前日銀総裁[有料会員限定]

1/4

白川方明・前日銀総裁は長期の金融緩和で「政策効果は低下した」と指摘した。自身の任期中(2008~13年)は政界や学界から大規…続き

「低成長、人口問題の取り組み必要」 白川前日銀総裁[有料会員限定]

1/1

2022年は日本経済の立て直しを改めて問う1年となる。日銀前総裁の白川方明氏は日本経済新聞のインタビューで、低成長からの脱却…続き

「脱炭素、地経学の観点で」 国際協力銀行・前田総裁[有料会員限定]

2021/12/29

気候変動対応はあらゆる企業にとって急務になっている。欧州連合(EU)が環境分野の覇権を握ろうとルールづくりを進めるなか、日本…続き

「脱現金、日本で追加買収に前向き」米決済ペイパルCEO[有料会員限定]

2021/12/27

米決済大手ペイパル・ホールディングスが日本事業の拡大に意欲を示している。このほど後払いサービスの新興ペイディを約3000億円…続き

「オールジャパンで国産デジタル通貨を」IIJ勝栄二郎社長[有料会員限定]

2021/12/23

3メガバンクグループやNTTグループなど約70社が参加する企業連合がデジタル通貨を試験発行し、2022年後半にも実用化を目指…続き

「今の通貨体制は完全ではない」 古沢IMF副専務理事[有料会員限定]

2021/11/30

国際通貨基金(IMF)の古沢満宏・副専務理事が11月末で退任する。任期は6年半に及び、その間の国際通貨体制は中国の台頭やトラ…続き

コラム