PC・周辺機器専門店

PC・周辺機器専門店の業界分類
PC・周辺機器専門店の業界定義
主に個人向けに、パーソナルコンピューターやその周辺機器の小売販売を主要事業として行う。

PC・周辺機器専門店の業界概要

市場規模伸び悩む、家電量販店との差異化に注力
パソコン・周辺機器専門店とは、個人向けにパソコン本体やパソコンソフトのほか、マウスやプリンター、外付けハードディスクドライブ(HDD)などのパソコン周辺機器を扱う専門小売店を指す。テレビや音楽プレーヤー、家庭用ゲーム機器などAV(音響・映像)機器やデジタル家電を合わせて販売するケースもある。主要製品については家電量販店と競合するが、より幅広い品ぞろえが特徴。自作パソコン用の部品など専門店のみが取り扱う製品も多い。
1980年代後半~90年代にかけて、パソコンが家庭に普及し始めるとともに市場が形成され、2000年代にインターネットが整備されたことで、さらに拡大した。パソコンなどの商品知識が豊富な店員が多いことから、設定や保守・点検、修理などのサービスを手掛けることが多い。(2022/09/16調査)
業界レポートを購入することで、より幅広い情報を収集できます
最近の動きをまとめて知るなら

日経NEEDS業界解説レポート

業界推移、市場動向、主な業界統計、企業活動情報 などを収録
日本経済新聞社・2022年9月21日更新・PDF

PC・周辺機器専門店の市場動向

2022年度の国内パソコンの出荷台数は1147万台、前年度比1%減、MM総研が予測
電子情報技術産業協会(JEITA)がまとめた2021年度のパソコンの国内出荷台数(調査対象は8社)は716万3千台で、20年度比で40.7%減少した。新型コロナウイルスの感染拡大や国の「GIGAスクール構想」などで、20年度にテレワークやオンライン教育向け需要が急増した反動が出た。種類別ではノート型が594万8千台で同44.8%減、デスクトップ型が121万5千台で同7.1%減。ノート型で大きく減少したのは、「GIGAスクール構想」で政府が20年度に、小中学生に1人1台端末を配布したことによる。なお、JEITAの統計参加企業には日本HPやデル、シャープなどは入っていない。
JEITAによると、22年4~6月期のパソコンの国内出荷台数は157万4千台で前年同期比13.5%減.。7月は前年同月比6.1%減の55万2千台だった。新型コロナ禍の巣ごもり需要の反動が長引き、16カ月連続で前年同月を下回った。7月は、持ち運びしやすいモバイルノートの落ち込みが大きかった。(2022/09/16調査)

PC・周辺機器専門店の競合状況

PCデポ、長野市の広告会社と連携、IT初心者の会員組織でイベントや相談対応
最大手はビックカメラの完全子会社のソフマップで、首都圏が地盤のピーシーデポコーポレーションがこれに次ぐとみられる。
ソフマップの21年8月期の売上高は405億8400万円で前の期比4.6%減少した。営業利益は4億8600万円で同720.1%増と8倍強になった(ビックカメラの連結決算資料による)。コロナ前の19年8月期(売上高は441億円、営業利益は1億円)に比べると、売上高は約8%減少している。(2022/09/16調査)

PC・周辺機器専門店の関連企業

株式会社ZOA
コンピュータおよび関連機器、バイク用品、生活用品等の店頭小売販売
アプライド株式会社
・パソコンおよび周辺機器、デジタル関連商品の販売 ・プライベートブランドのパソコン・デジタル商品の企画・開発・製造・販売・卸売 ・国内メーカ...
レギュラーコース月額基本料入会月無料

PC・周辺機器専門店に関連する企業を地域から探す

北海道・東北地方
北海道(0)青森県(0)岩手県(0)宮城県(0)秋田県(1)山形県(1)福島県(0)
関東地方
茨城県(1)栃木県(0)群馬県(0)埼玉県(0)千葉県(1)東京都(1)神奈川県(2)
中部地方
新潟県(0)富山県(0)石川県(0)福井県(0)山梨県(0)長野県(0)岐阜県(0)静岡県(1)愛知県(0)
近畿地方
三重県(0)滋賀県(0)京都府(0)大阪府(0)兵庫県(0)奈良県(0)和歌山県(0)
中国地方
鳥取県(0)島根県(0)岡山県(0)広島県(0)山口県(0)
四国地方
徳島県(0)香川県(0)愛媛県(0)高知県(0)
九州地方
福岡県(1)佐賀県(0)長崎県(0)熊本県(0)大分県(0)宮崎県(0)鹿児島県(0)沖縄県(0)