ホームセンター

ホームセンターの業界分類
ホームセンターの業界定義
日用雑貨、DIY用品、園芸用品、ペット用品等を中心とした大規模店舗を持つホームセンタ等運営を主要事業として行う。
ビジネステーマ
製造小売業(SPA)

ホームセンターの業界概要

21年の市場規模は3兆3904億円、前年比3%減、経産省調査
ホームセンター(HC)とはセルフサービス方式で日曜大工(DIY)用品、園芸・エクステリアなど住宅関連商品、日用雑貨を中心に販売する小売店である。国道沿いの立地など郊外に3300~1万平方メートル程度の大型店を構えるのが一般的な出店形式。1972年にドイトが埼玉県に出した店が日本のホームセンター1号店と言われている。農家や中小規模の建築業者、一般消費者まで幅広いユーザーの支持を集めて市場を広げてきた。
家の修理を自ら手がけることの多い米国のホームセンターでは住宅関連資材の販売が中心となるが、賃貸住宅やマンションが多い日本では台所用品や文具など日用品を多く扱う独自の品ぞろえを形成。そのため、日本のホームセンター企業の店舗のほとんどは国内にある。立地としては地方や郊外中心で、地代の高い都心部は少ない。(2022/09/06調査)
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ホームセンターの市場動向

M&Aが盛ん、PB開発のため経営規模拡大が重要に
経済産業省の商業動態統計で、ホームセンターの21年の商品分野別売上高(年間補正値)について、コロナ前である19年(前々年)比の増加率を計算すると、園芸・エクステリアが12.8%で最も高く、ペット・ペット用品(11.3%増)、DIY用品・素材(9.0%増)、電気機器(5.0%増)と続く。これらの分野が全体の売上高の19年比の増加率(3.6%)より高く、新型コロナ禍に伴う「巣ごもり需要」が続いていた分野とみることができよう。
商業動態統計によると、ホームセンターの22年1~3月期の売上高は前年同期比2.9%減。4月の売上高(速報)は前年同月比1.5%減。(2022/09/06調査)

ホームセンターの競合状況

アークランドサカモト、子会社のビバホームを合併、社名をアークランズに変更
日本経済新聞社が2022年8月にまとめた「日本の専門店調査」(原則として非連結の単体ベース)の21年度の売上高では、カインズが首位で以下、DCM、コーナン商事、コメリ、ナフコ、ジョイフル本田の順。コメリとナフコは収益認識会計基準を適用している。連結ベースではDCMホールディングス(HD)が最大手。
カインズ(非上場、店名はカインズホーム、カインズ)の22年2月期の売上高は4708億4100万円で前の期比0.5%減(「日本の専門店調査」)。機能性を追求したPB製品が強み。期末店舗数は227店。(2022/09/06調査)

ホームセンターの関連企業

株式会社セキチュー
●ホームセンターセキチュー ●カー用品専門店オートウェイ ●自転車専門店サイクルワールド 上記の経営を通じ、地域の人々の快適な住まいづくりに...
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