スーパーマーケット

スーパーマーケットの業界分類
スーパーマーケットの業界定義
食料品、日用品を中心としたセルフ販売方式を採るスーパーマーケットの運営を主要事業として行う。

スーパーマーケットの業界概要

21年の全店売上高は0.5%減、業界3団体調査(確報)、新型コロナに伴う内食需要は続く
スーパーマーケット(SM)は食品スーパーとも呼ばれ、セルフサービス方式で食料品を中心に日用雑貨などの生活必需品を販売する小売店を指す。地域を絞って集中的に出店して競争上の優位を築くドミナント戦略を取り、安さを訴求するチェーンが多い。
食品だけでなく衣料品や家庭用品も充実させた、比較的売り場面積の大きいセルフサービスの店は、総合スーパー(GMS:ゼネラル・マーチャンダイズ・ストアの略)と分類し、SMと区別されることが多い。(2022/09/06調査)
業界レポートを購入することで、より幅広い情報を収集できます
業界をイチから知るなら

日経業界分析レポート

業界概要、バリューチェーン、市場規模、業界トレンド、業界地図、競合環境 などを収録
日本経済新聞社・2022年9月8日更新・PDF 17P
最近の動きをまとめて知るなら

日経NEEDS業界解説レポート

業界推移、市場動向、主な業界統計、企業活動情報 などを収録
日本経済新聞社・2022年9月12日更新・PDF

スーパーマーケットの市場動向

22年7月の既存店売上高は0.1%増、コロナ第7波で内食需要が回復
スーパーマーケット(SM)はきめ細かな品ぞろえで消費者の支持を得ている。しかし、人手不足など経営課題は多く、ドラッグストアやディスカウントストアなどとの競争も激化している。このため、品ぞろえで差別化するため、総菜や有機野菜などを充実させる取り組みが盛んになっている。
立地面では、都市部への出店を強化する動きが出ている。駅の商業施設に小型店を出店、通勤客の利用を狙うケースもある。(2022/09/06調査)

スーパーマーケットの競合状況

ライフコーポレーションの22年3~5月期、営業収益は実質横ばい、営業利益は3割以上の減少
スーパーマーケット(SM)を展開する企業の2021年度の営業収益ではライフコーポレーションが首位で、イオン傘下のユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス(USMH)が2位。北海道・北東北が地盤のアークス、首都圏のヤオコー、東北・北関東のヨークベニマルなど、集中出店地域を持つ有力チェーンが多い。
ライフコーポレーション(店名ライフ)の22年2月期(連結)の営業収益は過去最高の7683億3500万円で前の期比1.2%増、営業利益は229億3200万円で同16.3%減。21年2月期の営業収益が新型コロナに伴う「巣ごもり需要」で前の期比6.2%増と伸びていたが、22年2月期も増収となった。期末店舗数は首都圏125店、近畿圏160店。22年3~5月期の営業収益は1857億8000万円、営業利益は55億2000万円(前年同期比34.4%減)。今期から収益認識会計基準を適用したため営業収益は減額となっており、従来の基準で計算すると1908億8100万円で横ばいだった。ネットスーパーを拡大する一方、PB(自主企画)を強化した。電気料金の高騰などで営業利益は大幅に減少した。(2022/09/06調査)
レギュラーコース月額基本料入会月無料