GMS

GMSの業界分類
GMSの業界定義
食料品、日用品、衣料品、家電等、日常生活に必要な物を総合的に扱う大規模店舗を持ち、主にセルフ販売方式を採る総合スーパーの運営を主要事業として運営する。ショッピングモールの運営を含む。

GMSの業界概要

新型コロナに伴う巣ごもり需要続く、21年の全国スーパーは3.6%増収
GMSはゼネラル・マーチャンダイズ・ストアの略で、総合スーパーとも称される。セルフサービス方式で食品、衣料品、住居関連商品、家電製品など日常生活に必要な商品を総合的にそろえた大規模店のことである。
米国の小売業を参考に1960年代以降に日本で独自に発展した小売業態で、取り扱い品目は約10万に及ぶ。米国でGMSと言われる業態と異なり、食品を扱うのが特徴だが、食品中心のスーパーマーケット(SM、食品スーパー)に比べ、非食品の割合が3~4割程度と高い。大量販売を条件に安く仕入れ、低価格で販売する。プライベートブランド(PB、自主企画)商品を開発、販売に力を入れている。(2022/09/06調査)
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GMSの市場動向

全国スーパーの7月の既存店売上高は1.8%増、行楽用品の販売が好調
GMSの多くは、90年代に専門店やネット販売との競争激化で業績不振に陥り、売り場の改善やPB(自主企画)商品の強化を進めてきた。しかし、十分な効果を挙げておらず、最大手のイオンのGMS事業や大手のセブン&アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂などは苦戦を強いられてきた。
日本チェーンストア協会がまとめた、GMSと食品スーパーなどを合わせた全国スーパーの21年の年間売上高は既存店で前年比2.3%増加した。20年の同0.9%増に続く2年連続の増加で、新型コロナ禍に伴う「巣ごもり需要」が貢献した面がある。(2022/09/06調査)

GMSの競合状況

イオンのGMS部門、22年3~5月期は9年ぶりの営業黒字、構造改革が効果
GMS(総合スーパー)の売上高首位はイオンで、セブン&アイホールディングス(HD)傘下のイトーヨーカ堂がこれに次ぐ。ほかに、西友、ユニー、イズミ、平和堂などが展開している。
イオンの2022年2月期(連結)の国内GMS事業(対象を前の期から変更)の営業収益は3兆3004億円で前の期比1.8%減、営業損益は23億円の赤字(前の期は111億円の赤字)。小幅ながら減収となったが、営業赤字は大幅に減少した。傘下のGMSは国内が515店、海外が103店。GMSの店名はイオンまたはイオンスタイル。いずれもスーパーマーケット(SM)やショッピングセンター(SC)の名称にも使っている。(2022/09/06調査)
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