レジャー・スポーツ用品卸

レジャー・スポーツ用品卸の業界分類
レジャー・スポーツ用品卸の業界定義
玩具、スポーツ用品、楽器等のレジャー関連用品の中間流通を主要事業として行う。

レジャー・スポーツ用品卸の業界概要

戦後に急成長、純粋な卸売業少なく
スポーツ用品をはじめレジャー用品(釣り具・キャンプ用品などアウトドア用品を含む)、玩具などレジャー・スポーツ用品の中間流通を担う。レジャー用品、スポーツ用品はいずれも戦後急成長した産業であり、食品業界のように、メーカーと小売業を仲介するだけの旧来型の卸売業者は少ない。製造業として創業し(現在も製造業に分類される)、生産は国内だけでなく海外企業に委託、生産と卸売業の両面で大きなシェアを持つ企業もあれば、商品開発と商品企画に注力、生産は国内や海外の提携企業に委託し、実質的に卸売業になっている企業もある。
さらに有力ブランドを持つ大手企業は卸売りだけでなく、ブランドを冠した専門店まで持ち、生産から小売業まで一貫して行なう例が少なくない。こうした入り組んだ構造から、企業単位での卸売業の集計は難しい。(2022/06/03調査)
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レジャー・スポーツ用品卸の市場動向

コロナ禍の外出自粛・休校でゲーム類が好調
日本経済新聞社がまとめた「2020年度日本の卸売業調査」によると、スポーツ用品卸の20年度売上高は、前年度比8.9%減と、19年度4.1%減からマイナス幅が広がった。少子高齢化でスポーツ人口が減っているうえ、新型コロナ感染拡大が追い打ちをかける格好となった。スポーツ用品卸売業の上位は、ミズノ、デサント、グローブライドなど、通常スポーツ用品メーカーに分類される企業が占めている。卸売業を中心業務としているのは、4位のエスエスケイ(大阪市)、5位のゼット、7位のテーラーメイドゴルフなどにとどまる。スポーツ用品業界で頭抜けた規模を誇るアシックスの場合、国内、米欧、豪州・アジア地域に55の製造、販売子会社を持ち、中核子会社であるアシックス商事が各地の販売子会社との仲介貿易を行なう。アシックスは国内では直営店9、ウォーキングショップ74店、アウトレット21店などを展開し、生産から卸、小売りまでをカバーする。
スポーツ用品だけでなく、がん具・レジャー用品でもアシックスと類似した生産から卸、小売りまでを手掛ける企業は多い。国内のがん具メーカーは、1985年のプラザ合意以降の円高進行で工場の海外移転を進めた。現在ではがん具の海外生産比率は9割を超えたとみられている。生産品は全て引き取らねばならず、流行に乗り遅れると在庫リスクが高くなる。かつてのメーカーの仕事は、商品企画、開発とマーケティングが中心になっている。バンダイナムコホールディング(HD)傘下のピープルは、生産は全量海外に委託、実質的には卸売業になっている。(2022/06/03調査)

レジャー・スポーツ用品卸の競合状況

新型コロナ禍で屋内遊具・釣り具が売れ筋に
スポーツ用品の製造から卸売り、小売りまで一貫して手掛けるアシックスの21年12月期売上高は4040億8200万円(前の期比22.9%増、以下同)と、4年ぶりに4000億円超えとなった。売上高の80%はスポーツシューズ、約10%がスポーツウエア。45社にのぼる海外販社があり、売上高の7割以上は米国、欧州、アジアなど。21年12月期は新型コロナ禍による各種競技会の中止・規模縮小があったものの、ランニングシューズ販売が好調だった。
ミズノは、野球グラブ、バット、ゴルフ・テニス用具など運動具の総合メーカーとして日本最大。22年3月期の連結売上高は1727億4400万円だった。国内売上高比率は66%。企業ユニフォーム事業の強化にも乗り出した。20年12月にはクボタに9700人分の従業員用制服を納入した。(2022/06/03調査)
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