レジャー・スポーツ用品

各種スポーツ用品（釣具用品を含む）を企画、製造、販売する。マーケティング手法や業界慣行がスポーツ用品市場とは異なるスポーツウエア、シューズを除く。
売り上げ規模でスポーツ用品メーカーをみると、釣り用具、ゴルフ用品などのグローブライド（旧ダイワ精工）の１２０６億円（２２年３月期）がトップになる。ゴルフ、テニス用品中心の住友ゴム工業のスポーツ事業本部（旧ダンロップスポーツ）が１０１４億円（２１年１２月期）で２位、バトミントン、テニス用品のヨネックスが７４４億円（２２年３月期）で３位になる。３社とも、それぞれ釣り具、ゴルフ用品（クラブ、ボール）、バトミントンでトップシェアを誇るメーカーである。(2022/07/13調査)

国内のスポーツ用品市場は２０００年代に入ってから伸び悩みが顕著になっている。少子化でクラブ活動向け需要も減り続けている。その中で、新型コロナ感染拡大に伴うアウトドア需要増で、２０年秋以降ランニングシューズなどの売り上げが伸びている。さらにバブル崩壊後、プレーヤーの高齢化などで縮小が続いていたゴルフは、２０年半ばから「３密」が避けられるレジャーとして人気が高まっている。コロナ禍に伴うレジャーや生活の変化をどう取り込むのか、各社とも知恵を絞る。
アシックスは２１年、同社初の女性ファッションブランド「ウノハ」を立ち上げた。ウエアやスニーカーなどを展開し、スポーツ以外の生活シーンも視野に入れる。百貨店では、専用マットとタブレットで足の形を自動計測できるサービスを導入。作業負担を軽減し、同社製品を扱いやすくする。また同年、カシオ計算機と歩行分析アプリを提供。最適なシューズを提案するなど、健康意識の高まりを顧客獲得につなげる。２１年には子供の足の成長予測で最適シューズを提案するサービス、２２年６月には子会社でランナー保険の扱いを始めるなど、需要の掘り起こしを続けている。(2022/07/13調査)

スポーツ用品市場では特定のスポーツ分野でトップのシェアを持つ企業が売上高、利益水準ともに安定した業績を維持する傾向が強い。
グローブライドは竿、リールなど釣り具が売上高の８割強を占め、国内市場の２５％を占めるトップメーカー。台湾、スコットランド、中国などで釣具の生産・販売を始めている。１９７０年代からゴルフを手始めにテニス、サイクルスポーツ、衣料品など他分野へも進出している。２０１９年に東京・表参道でアパレルブランド「ディーベック」と釣り具の「ＤＡＩＷＡ（ダイワ）」の製品を扱う店舗を開いた。約１万円で同年売り出した重さ７６グラムのカーボン製超軽量折り畳み傘が人気を呼んでいる。(2022/07/13調査)