自動車部品(ブレーキ)

自動車部品(ブレーキ)の業界分類
自動車部品(ブレーキ)の業界定義
自動車用の制動装置、及びブレーキキャリパー、ローター、バッド等のブレーキ部品を製造する。
ビジネステーマ
車載用ミリ波レーダー

自動車部品(ブレーキ)の業界概要

補修品では大きな市場
自動車の制動をつかさどるブレーキを製造する。ブレーキは大きく分けると、乗用車に採用されるディスクブレーキと、主に商用車に使われるドラムブレーキの2種類があり、それぞれ部品が異なる。ディスクブレーキは、摩擦材にあたるブレーキパッドや、ブレーキパッドをローターに押し付けるキャリパー、制動時にブレーキパッドを押しつけられて車輪の回転を止める円盤状のディスクローターなどで構成される。一方、ドラムブレーキは、車輪とともに回転するブレーキドラムや、制動時にドラムに押しつけるブレーキライニングなどで構成される。またこれらを制御する油圧関連や電気系統の部品もある。
日本自動車部品工業会の出荷動向調査によると、2020年度の出荷額はドラムブレーキ装置が650億円(前年度比24.8%増)、ディスクブレーキ装置が1540億円(26.2%増)、ブレーキ倍力装置が316億円(23.6%減)、ディスクパッドが456億円(8.7%減)、その他ブレーキ装置付属部品が385億円(43.7%減)などとなっている。(2022/08/17調査)
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自動車部品(ブレーキ)の市場動向

サポカー免許、自動ブレーキ車に限定
懸架・制動装置部品のうち、サスペンションなどの制動装置部品を除くブレーキ装置関連部品の市場規模は年5500億円規模とみられる。ブレーキ関連業界は中国など新興市場を中心に需要は拡大傾向にある。ただ低価格を売りものにする現地新興メーカーの勢いもあり、価格競争力のある製品開発が課題。
また、衝突危険時に自動的にストップする自動ブレーキ装置への対応も必要になっている。国連欧州経済委員会(ECE)は2019年2月、日本や欧州連合(EU)など40カ国・地域が自動ブレーキを義務づける規則原案に合意したと発表した。義務づけるのは「AEBS」と呼ばれる自動ブレーキ。カメラやレーダーで前方の車や障害物を分析し、危険と判断すると自動的に車両を止める。搭載の義務づけが始まればEUでは年間1500万台以上、日本では同400万台以上の新車が対象になるとしている。(2022/08/17調査)

自動車部品(ブレーキ)の競合状況

曙ブレーキ、伊藤忠と中国子会社の共同出資解消
ブレーキ関連業界は世界的な事業展開が進んでいる。日清紡ホールディングス(HD)は2011年に独TMDフリクションHDを買収。パッド、ライニングの世界シェアをトップに引き上げたほか、独コンチネンタルと国内で合弁を組む。また、トヨタ自動車系のアイシン傘下のアドヴィックス(愛知県刈谷市)や、ホンダ系が日立製作所系と再編した日立Astemo(アステモ)なども系列先との取引を主力に事業を展開している。
日立アステモは日立の完全子会社だった日立オートモティブシステムズと、ホンダ傘下のケーヒン、ショーワ、日信工業が統合して21年1月に発足した。出資比率は日立が66.6%、ホンダが33.4%。4社の19年度の売上高を合算すると1.5兆円で、25年度に売上高2兆円を目指している。(2022/08/17調査)

自動車部品(ブレーキ)の関連企業

株式会社TBK
大型トラック・バス、産業機械用のブレーキ、水ポンプ、油ポンプ、電動ポンプ、エンジン関連部品の製造販売
レギュラーコース月額基本料入会月無料

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