汎用コンピューター・周辺機器

汎用コンピューター・周辺機器の業界分類
汎用コンピューター・周辺機器の業界定義
主に企業が業務用途で使用する、サーバー、汎用大型コンピューター、及びそれらに接続するプリンター等の周辺機器を製造する。
ビジネステーマ
ベクトル計算機

汎用コンピューター・周辺機器の業界概要

21年の国内サーバー出荷台数は11.2%増
企業の基幹業務処理や事務処理、膨大な計算など広範囲に利用できるコンピューターを製造する。ブロードバンドやスマートフォン(スマホ)、タブレット端末の普及、企業や自治体のIT(情報技術)インフラの高度化などを背景に、汎用コンピューターの台数ベースの需要は堅調に推移している。ただ、企業のコスト意識の高まりや技術の汎用化もあり、2010年に4500億円程度だった市場規模は一進一退が続いている。
IDCジャパン(東京・千代田)によると、21年の国内サーバー出荷額は前年比7.5%減の4571億円、出荷台数は同11.2%増の48万2000台となった。スーパーコンピューター「富岳」の計上があった前年の反動で出荷額は減少したものの、出荷台数は大企業向けを中心に新型コロナ禍から回復しつつある。(2022/06/12調査)
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汎用コンピューター・周辺機器の市場動向

AIシステム、量子コンピューターに期待
インターネットを経由してサーバーやストレージ(外部記憶装置)などを低コストで活用するクラウドコンピューティングの普及で、データセンターの存在感が増している。東日本大震災以降は情報システムの災害対策としてもデータセンターが注目されている。富士通やNECなど日本の電機・素材7社が連携、30年度までにデータセンター消費電力を4割減らすサーバー技術を開発する。
IDCジャパンによると、21年の国内データセンターサービス市場は前年比11.6%増の1兆7341億円。テレワークや外出自粛に伴うクラウド需要急増が追い風となった。25年には2兆7987億円に拡大すると予測する。(2022/06/12調査)

汎用コンピューター・周辺機器の競合状況

NEC、低価格スパコン事業展開へ
国内サーバー市場では激しい競争が続く。IDCジャパンによると、21年のメーカー別出荷額シェアは富士通が18.9%で7年連続の首位。以下、NEC(15.9%)、米デル・テクノロジーズ(14.8%)、米ヒューレット・パッカード・エンタープライズ(HPE、13.2%)、米IBM(5.5%)が続いた。
国内では交流サイトなどSNS事業者を中心に、PCサーバーと呼ばれる低価格機を拡張する傾向が続いている。世界的に見ると、サーバー市場は台湾などの「ODM(相手先ブランドによる設計・生産)」メーカーに、ネット企業などの大口ユーザーが大量に発注する動きもあり、ブランドメーカーのシェアが低下する傾向が強まっている。米IDCによると、ODM方式で顧客に直接出荷される無印サーバーのシェアは21年4~6月の出荷台数ベースで26.7%と、1位のHPE(15.7%)を上回る。台湾の電子機器の受託製造サービス(EMS)大手、広達電脳(クァンタ・コンピュータ)はその9割前後を占めるといわれ、事実上世界のサーバー市場で大手の一角を占める地位を確保している。ノート型パソコンの生産で磨いた技術力で、高品質ながら大手ブランドに比べて半値程度という価格競争力を武器に急成長している。(2022/06/12調査)
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