鉱山・製鉄機械

鉱山・製鉄機械の業界分類
鉱山・製鉄機械の業界定義
ボーリング機械、掘削機械等、鉱山において探鉱から選鉱にいたる作業で用いる機械、及び圧延機械、鋳造機械等、製鉄関連処理で用いる機械を製造する。

鉱山・製鉄機械の業界概要

21年度の製鉄機械受注79%増 鉱山機械は10%減
製鉄機械は圧延機械、鋳造機械など製鉄関連処理で使用する機械を指す。原料を高温で溶解し、不要成分を除去したり副原料を添加して成分調整をした上で半製品をつくり、圧延工程を経て、厚板、薄板、棒鋼、線材等に仕上げる一連の工程で使われる。溶鉱炉、転炉、連続鋳造設備、各種圧延機のほかに高炉法ではコークス炉、焼結炉などの付帯設備が必要で投資規模が非常に大きくなる。
世界景気拡大による市況回復を受け、鉄鋼各社の設備投資は回復傾向にあったが、18年後半から米中摩擦で急ブレーキがかかった。20年からは新型コロナウイルスの感染拡大による景気後退懸念から投資抑制の姿勢を強めている。(2022/08/08調査)
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日経NEEDS業界解説レポート

日本経済新聞社・2022年8月12日更新・PDF 20P
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鉱山・製鉄機械の市場動向

ウクライナ危機で市場の先行きに暗雲
新型コロナ禍の収束が見通せない中、鉄鋼大手は投資抑制の姿勢を維持している。日本製鉄は24年度末をめどに国内の高炉14基を10基に減らし、粗鋼生産能力を2割削減する。設備投資は5年間で2兆4000億円を想定。「脱炭素」の流れが強まる中、次世代の「水素製鉄」の技術開発にも力を入れる方針だ。5月10日、約2700億円を投じて名古屋製鉄所(愛知県東海市)に熱延ラインを新設すると発表した。
鉱山機械には採掘した鉱石や土砂を運ぶオフロード車両も含まれる。最大積載量100トン以上の超大型ダンプトラックはコマツ、日立建機が強い。総重量100トン超の大型油圧ショベルを生産できるのは国内ではこの2社に限られ、米キャタピラーと国際市場で競り合っている。(2022/08/08調査)

鉱山・製鉄機械の競合状況

コマツと日立建機、ロシア向け輸出と生産を停止
製鉄機械の国内首位は三菱日立製鉄機械と独シーメンスVAIメタルズテクノロジーズの事業を統合し、15年1月発足したプライメタルズテクノロジーズ(PMT)。前身の三菱日立製鉄機械は熱間圧延に強い三菱重工業と冷間圧延に強い日立製作所が2000年に事業統合して誕生。13年10月にIHIの子会社、IHIメタルテックの圧延機事業を統合した。三菱重工業は20年にシーメンスから全株を取得し、PMTを完全子会社化した。
世界的な鉄冷えによる受注低迷に対応し、18年度までに人員を世界全体で約1割削減。40あった海外子会社を26に集約するなど構造改革を進め、受注は持ち直しつつある。(2022/08/08調査)
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