
たしかな情報で
時代の変化に負けない組織へ
日経電子版 FOR OFFICE とは?
貴社のビジネス・組織に
必要なメディアを自由に選べるプランです

選べるメディア
組織やチームの「考える時間」の質を高めるコンテンツを自由に選んで利用できます
用途や状況にあわせて最適なプランをご提案いたします
すべてのメディアは1つのID(日経ID)でご利用いただけます
😄 組織に新たな思考を生みだそう
キャンペーン
日経電子版 FOR OFFICEは、
あなたの組織に新たな思考や気付き、コミュニケーションを生み出します。
キャンペーン概要
申込み期間:12/12~1/31
1:思考を生み出す“たしかな情報“を
お好きなメディアを何名様でも翌月末まで無料
新たな思考を生み出すタネとなる“たしかな情報” 。 日経電子版 FOR OFFICEのお好きなメディアを最大2ヵ月間お試しいただけます。

2:組織に情報をもとに“正しく考える“力を
情報活用プログラム
組織での情報活用に向けたプログラムを提供いたします。日経の読み方や組織での活用法を解説するコンテンツをお渡しします。利用状況にあわせた活用法のご提案もいたします。
組織はきっと、少しずつ強くなる
導入イメージ
組織に必要なメディアを自由に組み合わせることができます
人材育成や情報ツールとして活用する場合
情報ツールとしてはもちろん、日経電子版を部下や社員の育成を目的としてご導入いただく企業も増えています。
役員クラスとビジネスをする営業部門の場合
異動情報をモニターできる人事ウオッチと、マネジメント層が読む「日経ビジネス電子版」をチェックし、顧客の信頼を勝ち取ります。
小売・消費財に関連する企業の場合
「日経電子版」に加え、「日経MJビューアー」と「日経クロストレンド」で、小売・消費財業界に関するビジネス動向やトレンドを察知できます。
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導入メリット
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幅広い情報で「市場環境」をつかみ、競合に先んじる
国内外の最新情報で、不確実な「市場環境」の変化をいち早く正確に察知し、事業判断を加速させることができます。
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顧客の概要にとどまらない、深い「顧客理解」を
取材に基づいた確かな情報により、顧客の最新動向に加え、顧客を取り巻く事業環境も知ることができます。
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日経の情報という「共通言語」で、社内外において質の高いコミュニケーションを
260万人のビジネスリーダーが読んでいる日経を「共通言語」とすることで、社内外で円滑なコミュニケーションを実現できます。
法人契約ならではの4つのサポート
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利用状況で効果を可視化できる
ご希望に応じて、利用者の利用状況を可視化したレポートをご提供します。報告資料としてご活用いただけるほか、よく読まれた記事ランキングなど、社員の閲覧傾向の把握も可能です。
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ユーザー管理も安全で簡単に
管理画面から、簡単にご利用者の変更・追加が可能です。急な異動や担当変更の際も、ご連絡いただくことなく利用者を入れ替えることができます。
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学びと情報活用を促す
イメージに合った使い方をしていただけるよう、個社別の勉強会などのサポートを実施します。また、法人ユーザー限定のビジネスに役立つイベントにもご参加いただけます。
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便利な法人決済で
お支払いは、クレジットカード・請求書(メール送付・郵送)・口座引き落としから選択いただけます。
契約期間の一括払いも可能です。
日経電子版FOR OFFICEのメディアは、
さまざまな企業で利用されています
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- 利用者数
- 90万人以上
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- 導入企業数
- 17,000社以上
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- サービス継続率
- 99%
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セミナー情報
今後開催予定のセミナー
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日経電子版 法人契約でできること
開催日時:2023年1月25日(水) 14:00~14:30
<セミナー内容>
・法人契約ならではのメリット
・目的別のオススメ活用法
・プラン
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組織に一体感を生むための「企業理念」と「コミュニケーション」とは
開催日時:2023年02月03日(水) 13:00~14:00
<セミナー内容>
・企業理念の策定が求められる理由
・企業理念が浸透するためのコミュニケーション
・質疑応答
過去開催したセミナー アーカイブ
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社員の成長につながるインプットとは?
<セミナー内容>
アーカイブ配信を見る
・社員の成長とは?
・成長に必要なインプットとは?
・実際の取り組み紹介
<ご登壇者>
株式会社ベイシア 人事部長 割石正紀
株式会社サイバーエージェント 専務執行役員 石田裕子
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社員が活き活きと働くためのチームコミュニケーション
<セミナー内容>
アーカイブ配信を見る
コロナ禍で大きく業績を伸ばしたヤッホーブルーイング社長の井手様に、皆さまからお寄せいただいた、組織マネジメントやコミュニケーションに関するお悩みやご質問にお答えいただきました。
<ご登壇者>
株式会社ヤッホーブルーイング 代表取締役社長 井手直行
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