【2月14日開催】ロボット・AIの進化が拓く未来 プリファードCEOに聞く
NIKKEI Tech Foresightは2月14日（火）16:00〜16:40、オンラインイベント「ロボット・AIの進化が拓く未来 プリファードCEOに聞く」を開催します。近年、目覚ましい進化を遂げるロボットとAI（人工知能）。日本最大のユニコーンとして知られ、ロボット・AI分野で最先端の技術開発を手掛けるPreferred Networks（プリファード・ネットワークス、PFN）は、AI向
レゾナックHD、研究強化へ人事変革 組織内競争を促進
化学大手のレゾナック・ホールディングス（レゾナックHD）は市場の変化に対応できる人材を育成するため、人事制度を変革する。社員が希望部署に異動申請できる「社内公募制度」を促進し、社員のやる気や組織の改善につなげる。同社最高技術責任者（CTO）の福島正人氏に、変革の狙いについて聞いた。 ――長期的な研究開発には何が必要ですか。 変化に対応できる人材の育成だ。これから市場環境はどんどん変化していくし、
レゾナックHD、海外技術で事業創造 駐在社員が探索
化学大手のレゾナック・ホールディングス（レゾナックHD）は、長期的な成長につながる技術開発に注力する。海外の最先端技術をいち早く把握するための専門人材を配置するなど、組織としての感度を高めて事業を加速させる。同社最高技術責任者（CTO）の福島正人氏に、研究開発の取り組みを聞いた。 ――研究開発で社員に求めることは何ですか。 レゾナックHDを100年以上続くような世界で戦える強い会社にする、それを
半導体産業に6兆円 日本が欧州から学べる2つの戦略
「半導体の明日」では、目まぐるしい速度で変化する半導体の技術や産業構造について識者が分析し、これから進むべき道筋を示します。 半導体産業は各国・地域の政策と密接な関わりを持つようになり、それぞれが国内・域内での生産能力強化に向けた政策を掲げている。欧州もその例外ではなく、欧州半導体法（European Chips Act）の策定を通じてEUにとってあるべき半導体戦略を目指そうとしている。今回はその
レゾナックHD、半導体・EVに集中投資 研究効率化へDX
化学大手の昭和電工と昭和電工マテリアルズ（旧日立化成）が統合し、2023年1月1日にレゾナック・ホールディングス（レゾナックHD）として新たなスタートを切った。成長領域である半導体や電気自動車（EV）向け材料の開発で企業間連携を促進するほか、デジタル人材の育成を急ぎ、競争力強化の布石を打つ。最高技術責任者（CTO）の福島正人氏に、成長に向けた戦略を聞いた。 ――2030年に向けて半導体関連事業へ
TSMCの日本第2工場 台湾有事対策なら7nm世代が有力
台湾積体電路製造（TSMC） 最高経営責任者（CEO）の魏哲家（C. C. ウェイ）氏は2023年1月12日、「日本に2番目の半導体工場を建設することを検討中」と述べた。同社は、ソニーセミコンダクタソリューションズ（SSS）やデンソーと共同で、約86億米ドル（約1.1兆円）をかけて熊本に工場を建設している真っ最中だ。量産出荷開始は2024年を予定しているのに、このタイミングで第2工場の建設を打ち
「植物工場」特許、クボタやカゴメ攻勢 食料難で脚光
「特許AI分析で探るエマージング技術」では、PatentfieldのAI特許総合検索・分析プラットフォームを使って、知財面から注目すべき技術や市場、企業の情報をお届けします。 近年の天候不順による農作物被害や農家の高齢化問題を解消する未来の農業として注目されているのが植物工場だ。植物工場は、施設内で植物の生育環境（光、温度、湿度、養液など）をモニタリングすることで、安定的に野菜を栽培・収穫できる。
給与増減で成長分野を見極め 意外な産業に商機あり
「データで探るイノベーションの芽」では、さまざまなデータから世の中のトレンドを分析し、技術開発や新規事業の可能性を探っていきます。 「日本人の給与が増えない」とずっと言われている。その原因として挙げられるものは多岐にわたる。「産業構造のイノベーションがない」「人材の流動化が進んでいない」「日本には給与の下方硬直性（いったん上げると下げられないので上げない現象）がある」「技術実習生が低コストを支えて
シリコン型量子コンピューターが浮上 量産化で優位
「量子コンピューター最前線」は、量子コンピューター技術に詳しいblueqat代表取締役の湊雄一郎氏が注目のニュースを解説するコラムです。 量子コンピューターは現在、5種類の方式が開発されている。そのうち「超電導」「イオントラップ」「中性原子」「光」の4方式は試験段階のものを含めて既にクラウド経由で利用が始まっている。最後の「シリコン（半導体）」方式は世界で開発が進んでいるものの、まだ利用は始まって
ゲーム産業に新規事業のヒント 頓挫したアイデアに宝
「データで探るイノベーションの芽」では、さまざまなデータから世の中のトレンドを分析し、技術開発や新規事業の可能性を探っていきます。 企業には、2022年から2023年にかけて「ゼロゼロ融資」の返済期間がやってきている。ゼロゼロ融資は実質無利子・無担保の融資で、新型コロナウイルス感染拡大に伴い企業の存続を目的に取られた施策だ。 企業は取りあえず存続しなければならない。米著名投資家のジョージ・ソロス氏
