「NIKKEI GX」「NIKKEI Mobility」「NIKKEI Tech Foresight」は創刊記念イベント「車・GX・テック キーパーソンが語る次のフロンティア」を12月2日（金）に共同開催しました。NIKKEI GXの読者の方にお薦めしたいセッションは「シリコンバレー動かす脱炭素の仕掛け人 ストライプ環境部門トップに聞く」です。大気中の炭素を除去する脱炭素の新しい取り組みを支援す...
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「スターン報告」再び 脱炭素投資、30年に世界900兆円
「気候変動の経済学（通称スターン報告）」で知られる英国の著名経済学者ニコラス・スターン氏らが脱炭素を進めるうえで必要な技術や対策をまとめた。アンモニアや水素に加え人工知能（AI）などデジタル技術の活用が不可欠としており、世界での総投資額は2030年には年間最大7兆ドル（約900兆円）に達する見通し。企業にとってはイノベーションの巧拙が問われる局面だ。 NIKKEI GXでは海外在住の専門家やジャー
編集者の視点 「シェルの環境開示に調査要請」など3本
本日注目したのは「シェルの環境開示に調査要請」と「シーメンスガメサ、赤字8億ユーロ」、「宮城県で再エネ施設への課税案」の3本です。NIKKEI GX編集長の小倉健太郎が世界各地の報道などから紹介します。 シェルの環境開示に調査要請 米シェルの環境に関する開示が適切かどうかを調査するよう、米証券取引委員会（SEC）に訴えが出されました。米ブルームバーグ通信が1日に伝えました。 訴えたのは国際非政府
「GX推進、コンビナート単位で」 三井化学・橋本社長
石油化学のGX（グリーントランスフォーメーション）をいかに進めるか。三菱ケミカルグループが業界再編による推進を目指す方針を公言するなか、三井化学の橋本修社長はNIKKEI GXの取材で、まずはコンビナート単位での取り組みが重要だとの考えを示した。国内最大の「京葉臨海コンビナート」で自治体や他社との具体的な連携モデルをつくるという。主なやりとりは以下の通り。 アンモニア燃料の実証開始 ――京葉臨海
