奥野恭史

スタートアップが創薬の現場を変えている。人の経験や勘を頼りに実験室（ラボ）で薬の元となる化合物を作っていたが、デジタル技術が代替。一般的に10年以上という新薬開発の時間軸を過去のものにしようとしている。人工知能（AI）やロボティクスなどを駆使した「インシリコ創薬」の胎動を追った。 「研究者が論文を精読できる時間は限られている。（関心のある疾患の）関連分野含めすべての情報を得るのは難しいが、解決の

あらゆる産業に変革を迫る人工知能（AI）活用の流れが製薬業界にも波及する。製薬業界は今後どのように変わっていくのか。創薬AI開発に関する産官学連携コンソーシアム（共同事業体）の代表も務める京都大大学院教授の奥野恭史氏に見通しなどを聞いた。 製薬各社がAI活用を模索 医療用医薬品の研究開発（R&D）では一般的に9～16年の期間、数百億円から1000億円を超えるコストがかかるとされる。また新

弘前大学医学部付属健康未来イノベーションセンター（青森県弘前市）は同大などを中心に実施している大規模住民健康診断のデータをもとに、糖尿病や認知症など約20種類の病気に3年以内にかかる可能性を予測するモデル（計算式）を開発した。可能性が高ければ発症予防に力を入れることができ、予防のためのモデル構築にも取り組んでいる。 同センターは健康寿命を延ばすための研究を行う組織で、データ解析チーム（京都大など

日本経済新聞社と日本経済研究センターが主催する「関西経済人・エコノミスト会議」は11月13日、「関西から創る未来社会～コロナが問う変革」をテーマに大阪市内でシンポジウムを開いた。京都大学の湊長博総長、大阪大学の西尾章治郎総長、神戸大学の武田広学長、産業界からシスメックスの家次恒会長兼社長CEO（最高経営責任者）、スタートアップのStroly（ストローリー、京都市）の高橋真知社長兼共同CEOが出席

約30種類の「創薬AI（人工知能）」を開発している産学連携プロジェクト「ライフインテリジェンスコンソーシアム（LINC）」は23日、成果を公表する報告会をオンラインで開催した。LINCは2021年4月からメンバーやテーマを見直したうえで組織を法人化する方針を明らかにした。 LINCはすべての創薬プロセスでAIを活用して開発の在り方を変える産学連携プロジェクトとして、20年9月までの3カ年計画で発

スーパーコンピューターの世界ランキングで「富岳（ふがく）」が、計算速度など「4冠」に輝いた。地盤沈下の著しい日本の科学界にとって久しぶりの明るいニュースになったが、理化学研究所や富士通の面々が歓喜にわくことはなかった。どうしてなのか。 「国産スパコン、世界一奪還」。新聞各紙が富岳の偉業を大きく報じた6月23日、理研は神戸市内で記者会見をした。富士通首脳はオンライン参加になった。松本紘理研理事長は

京都大学の奥野恭史教授らは3日、世界最高の計算速度を誇る理化学研究所のスーパーコンピューター「富岳（ふがく）」を用い、新型コロナウイルス感染症の治療薬の候補となる物質を数十種類発見したと発表した。細胞内でウイルスの増殖を妨げる可能性がある。今後は細胞を使った実験などで効果を確かめる方針だ。 理研副プログラムディレクターを務める奥野教授らは、富岳の高い計算力を使い、既存の薬剤2000種類以上を対象

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、先端技術を総動員した対策が世界で進んでいる。日本は2021年の運用開始をめざしていたスーパーコンピューター「富岳（ふがく）」を前倒しして投入。米国は官民連携でスパコンや人工知能（AI）を活用する体制を敷く。治療薬開発などを加速し、ウイルスの封じ込めにつなげる狙いだ。 現在、世界が待ち望んでいるのが新型コロナに効く治療薬だ。抗インフルエンザ薬「アビガン」などが

富士通や武田薬品工業、京都大学など国内の約100の企業や研究機関からなる研究グループは、多数の人工知能（AI）を組み合わせて創薬効率を高める基盤技術を開発した。治療効果が高く副作用の少ない新薬を探しやすくなる。創薬にかかるコストを半減し、開発期間を3割縮められるという。2020年にも実用化して、日本勢の競争力の向上につなげる。 1つの新薬を開発するには、2000億円以上の費用と約13年の期間がか

医療科学研究所（東京・港）は「人工知能（AI）は創薬に何をもたらすか」をテーマに産官学の関係者を集めたシンポジウムを18日開催し、登壇者からは「日本の勝ち筋は人間中心の健全なAIの社会実装」といった指摘が相次いだ。内閣府の担当官は6月に大阪で開催する20カ国・地域（G20）首脳会議でAIの倫理やデータガバナンスの確保を盛り込んだAI原則を打ち出す考えを明らかにした。 日本はアジア唯一の新薬開発国