世界的な関心を集める経済学の最前線の動きやトピックを、日本経済新聞の編集委員を中心とする気鋭の執筆陣が紹介します。
3月15日
「リーマン・ブラザーズ」の名前を耳にする機会が増えた。新型コロナウイルスが引き起こす金融市場の混乱が、2008年のリーマン…続き
3月8日
11月3日の米大統領選に向けた攻防がいよいよ佳境に入る。再選を目指す共和党のトランプ大統領と、政権奪還をもくろむ民主党の大…続き
3月1日
ドルの覇権は続くのか。繰り返されてきた問いに、あらためて光が当たっている。発端は米フェイスブックが2019年に打ち上げた暗…続き
2月23日
経済のグローバル化が加速するなかで、企業はどうすれば知識を有効に活用し、イノベーション(革新)を起こせるのか。グローバル経…続き
2月16日
中央銀行が発行するデジタル通貨をめぐる議論が活発になっている。サイバースペースでの商取引拡大に伴って、利便性が高く、価値が…続き
2月9日
移民・難民の問題が世界経済の波乱要因になっている。米国のトランプ政権は自国第一主義を掲げて、移民の流入制限に動き、欧州では…続き
2月2日
「米国は世界でも例のない経済ブームのさなかにある」。1月21日、スイスで開かれた世界経済フォーラム(WEF)の年次総会(ダ…続き
1月26日
行動経済学の草分けで、2013年のノーベル経済学賞を受賞した米エール大学のロバート・シラー教授が、再び経済学の新境地を切り…続き
1月19日
2019年のノーベル経済学賞の授賞対象となった、途上国の経済を分析する開発経済学に注目が集まっている。学界では2000年代…続き
1月12日
日本では政府がキャッシュレスを推進しているが、欧米ではその弊害に関する議論が活発になっている。高齢者や地方など社会的弱者が…続き
2019年12月29日
世界景気に不透明感が広がり、欧州では大黒柱のドイツに財政出動への期待が高まる。だがメルケル政権は馬耳東風。財政黒字が積み上…続き
2019年12月22日
企業の環境や社会問題への配慮、さらにはコーポレートガバナンスを総合した「ESG」。株式投資の手法の1つとして始まったが、今…続き
2019年12月15日
「オーケー、ブーマー(OK Boomer)」――。米国で流行している若者のせりふである。ベビーブーマー世代(1946~64…続き
2019年12月08日
米国と中国のデカップリング(分断)は起きるのか。ワシントンや北京をはじめ、世界中の学者や当局者を巻き込んだ熱い論戦が繰り広…続き
2019年11月24日
米国で所得の高い層を対象にした富裕税の議論が活発になっている。医療制度改革などの財源対策として導入を主張してきた民主党大統…続き
2019年11月17日
2019年に入り、日欧の長期金利がマイナス水準に落ち込むなかで、一つの経済理論が注目を集めている。「リバーサル・レート論」…続き
2019年11月10日
1989年のベルリンの壁崩壊と米ソ首脳の冷戦終結宣言。これを「歴史の終わり(The End of History)」と捉え…続き
2019年11月03日
世界経済の雲行きがいよいよ怪しくなってきた。2019年の成長率見通しは3%割れ目前だ。鳴りをひそめていた「長期停滞論」も息…続き
2019年10月27日
子どもが受験するとき、少しでも偏差値が高い学校に合格してほしいと願う親は多い。学力が高い同級生に囲まれていると、同級生の影…続き
2019年10月20日
2:00
欧米で反マネーロンダリング(資金洗浄)とテロ資金根絶の対策強化を求める議論が活発になっている。サイバー空間などを利用した規…続き