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高齢者の「長すぎる昼寝」は認知機能の低下と関係

NIKKEI STYLE

日経Gooday(グッデイ)

昼寝の時間が長い、あるいは昼寝の頻度が多い高齢者は、その後認知機能が低下するリスクが高いことが、米国の高齢者を長期間追跡した観察研究[注1]で明らかになりました。認知機能が低下すると、加齢に伴う昼寝時間の延長幅が大きくなることも分かりました。

高齢者が昼下がりにうとうと…これは認知機能低下と関係?

高齢者が昼下がりにうとうとしている様子を見かけることは少なくありません。また、アルツハイマー病患者に昼寝が多いことも知られています。昼寝習慣と認知症の関係については、これまでにもさまざまな議論が行われてきました。認知症になると目覚めを促す神経細胞が変化して、目覚めにくくなる可能性が示唆されている一方で、昼寝が多いアルツハイマー病患者では、この病気の特徴となっている脳における異常なたんぱく質の蓄積が早まる可能性も示されています。

しかし、高齢者を長期間追跡して、昼寝と認知機能の関係を調べたこれまでの研究は、一貫した結果を示せていませんでした。それらの研究はほとんどが、昼寝に関する調査を1回だけ行って、認知機能との関係を検討していました。また、多くが、本人から昼寝の時間や頻度を聞き取って分析していましたが、高齢者、特に、認知機能が低下している人が対象である場合、この方法によって得られる情報の信頼性は低い可能性があります。

昼寝時間と頻度は、客観的に、複数回測定する必要があると考えた著者らは、そうした測定を実際に行い、以下のような仮説を立てて検証することにしました。

(1)加齢とともに、昼寝の時間や頻度(いずれかまたは両方)は増加する。この長期的な変化は、認知症ではなかった人が軽度認知障害になると加速される。


(2)客観的な測定によって「過剰な昼寝」(時間、頻度のいずれかまたは両方において)が認められる人は、アルツハイマー病リスクが上昇している。

活動量計で昼寝を測定しアルツハイマー病リスクとの関係を検討

分析対象にしたのは、1997年に開始され、現在も行われている前向き観察研究Rush Memory and Aging Projectに参加した高齢者です。著者らは、参加者に対して2005年以降に行われた、腕時計型の活動量計を利用して測定した昼寝に関するデータと、アルツハイマー病発症、および、認知機能検査の結果に関する情報を入手しました。

参加者1401人の平均年齢は81.4歳で、女性が76.5%を占めていました。それらの人々は、毎年、認知機能検査と、持病(併存疾患)および医療の利用に関する調査を受けました。認知機能は、21項目からなる神経精神検査を行って判定しました。また、毎回の受診日から14日間にわたって、活動量計を用いた調査を行いました。活動量計の平均装着日数は10日で、最短は2日、最長は14日でした。昼寝は午前9時から午後7時までの時間帯の睡眠と定義しました。

結果に影響を及ぼす可能性のある要因として、人口統計学的特性(年齢、性別、学歴)、夜間の睡眠と概日リズム(夜間の睡眠時間、睡眠の断片化、中途覚醒、睡眠覚醒リズムの安定性)、併存疾患と治療薬の使用(抑うつ、甲状腺疾患、血管疾患、血管疾患の危険因子、睡眠に影響を及ぼす可能性のある薬剤〔不安と不眠に対する治療薬、鎮痛薬、抗けいれん薬、β遮断薬〕の使用)、アルツハイマー病発症リスクの上昇に関係するアポリポ蛋白Eε4遺伝子の有無についても情報を得ました。

[注1]Peng Li, et al. Alzheimers Dement. 2022 Mar 17. doi: 10.1002/alz.12636. Online ahead of print.

1401人の初回調査時点の昼寝時間は1日あたり46.60分で、昼寝の頻度は1日あたり1.80回でした(いずれも中央値)。

1401人のうち、活動量計を用いた評価を2回以上受けていた1065人が、最長14年間にわたる昼寝習慣の変化とアルツハイマー病の関係の評価対象になりました。うち812人(75.7%)は、初回評価時点で認知機能は正常でしたが、追跡期間中に384人が軽度認知障害を発症し、146人がアルツハイマー病と診断されました。また、209人(19.5%)は初回評価時点から軽度認知障害であり、それらのうちの101人が、追跡期間中にアルツハイマー病を発症しました。残る44人(4.1%)は、初回評価時点で既にアルツハイマー病と診断されていました。

初回評価時点で認知機能が正常だった812人を追跡したところ、認知機能が正常に維持されていた期間中も、昼寝時間は、1年あたり平均11.31分/日ずつ有意に延びていました。軽度認知障害と診断された後の延びは1年あたり24.66分/日と、2倍以上になっており、アルツハイマー病診断後は1年あたり68.35分/日ずつ延長していました。これは、認知機能が正常な人の加齢による昼寝時間延長幅の6倍を超えています。

昼寝の頻度についても結果は同様で、認知機能が正常な人の1年あたりの増加は平均0.35回/日で、軽度認知障害になると0.67回/日になり、アルツハイマー病診断後は1.25回/日の増加を示していました。認知機能が正常な人と比較すると、すべて差は統計学的に有意でした。

初回に昼寝時間が長かった人はアルツハイマー病リスクが上昇

続いて、初回の評価以降受診しなかった115人と、初回評価時点でアルツハイマー病だった83人を除外し、残る1203人を対象に初回評価時点の昼寝習慣とその後のアルツハイマー病発症の関係を分析しました。このうち290人が、初回の評価から最短で1年以内、最長では15年後までに(平均6.0年)、アルツハイマー病を発症していました。

初回評価時点の昼寝時間が長いことは、アルツハイマー病発症リスクが高いことと関係していました。昼寝時間が対象集団の1SD(標準偏差)分長かった人のその後のアルツハイマー病発症リスクは1.20倍でした。具体的には、1日に1時間以上昼寝をする人のアルツハイマー病発症リスクは、昼寝時間が1時間未満の人の1.4倍でした。また、昼寝時間が1SD分長い人のアルツハイマー病発症リスクを初回評価時点の年齢差で表すと、1.6歳分になりました。

初回評価時点の昼寝の頻度も、アルツハイマー病発症リスクと同様の関係を示しました。頻度が1SD分上昇あたりのアルツハイマー病発症リスクは1.23倍で、これを年齢差にすると、初回評価時点で1.9歳年上だった人と同じレベルになりました。1日あたりの昼寝の頻度が1回以上だった人のアルツハイマー病発症リスクは、1回未満だった人に比べ約40%高かったことが示されました。睡眠と概日リズムや、併存疾患、治療薬の使用など、影響を及ぼす可能性のある要因を考慮して分析しても、これらの結果は変化しませんでした。

著者らはさらに、昼寝習慣の長期的な変化と認知機能の長期的な変化がそれぞれに及ぼし合う影響を検討するため、活動量計を用いた評価と認知機能の評価をいずれも2回以上受けていた1003人を対象とする分析を行いました。その結果、昼寝の時間と全般的な認知機能の間、および、昼寝の頻度と全般的な認知機能の間には、双方向性の関係があることが示されました。

今回の研究結果は、高齢者は年齢が上昇するにつれて昼寝時間が延び、頻度も増えること、そうした中でも、過剰な昼寝をする人は、認知機能の低下やアルツハイマー病の発症リスクが高いことを示しました。

[日経Gooday2022年6月30日付記事を再構成]

大西淳子
医学ジャーナリスト。筑波大学(第二学群・生物学類・医生物学専攻)卒、同大学大学院博士課程(生物科学研究科・生物物理化学専攻)修了。理学博士。公益財団法人エイズ予防財団のリサーチ・レジデントを経てフリーライター、現在に至る。研究者や医療従事者向けの専門的な記事から、科学や健康に関する一般向けの読み物まで、幅広く執筆。

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