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CASEが迫るホンダの脱皮
証券部 岡田達也

2019/7/11 4:30
情報元
日本経済新聞 電子版
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ホンダがCASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)という新技術潮流への適応に苦闘している。研究開発費の負担が年々増すなか、株式市場は収益回復とイノベーションの両立への確信を持てないでいる。技術力で先進性や独創性を追い求めてきたホンダは、限られた資源と時間のなかで、新たな開発思想・体制への脱皮を目指している。

「電気自動車(EV)のクルマの基本骨格を共有すれば、多くの自動車を効率的に…

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