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エヌビディア、クラウド向け半導体回復へ 寡占化で「振れ幅」拡大も

エレクトロニクス
2019/11/15 11:40
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【シリコンバレー=佐藤浩実】データセンターで使われる半導体の需要が回復してきた。米半導体大手エヌビディアが14日に発表した2019年8~10月期決算ではデータセンター向けが5~7月期に続いて前・四半期比で2期連続の増収を確保。人工知能(AI)計算の拡大を捉え、10月下旬に決算を開示したインテルに続いて復調を印象づけた。ただ主要顧客のクラウド業界では寡占化がじわりと進展。実需以上に企業の投資計画によって業績が揺さぶられるリスクは高まる。

エヌビディアのジェンスン・ファンCEO(写真)は8~10月期の決算でクラウド企業向けの販売回復を強調した=目良友樹撮影

インテルのAI計算専用の半導体を搭載したサーバー(12日、米サンフランシスコ)

8~10月期の全体の売上高は前年同期比5%減の30億1400万ドル(約3300億円)、純利益は27%減の8億9900万ドルだった。4四半期連続の減益ではあるものの、50%減だった5~7月期と比べれば改善してきた。ジェンスン・ファン最高経営責任者(CEO)が理由として挙げたのはデータセンター部門の回復だ。

同部門の売上高は7億2600万ドルと前年同期比で8%減にとどまる一方、前の四半期比では11%増と2期連続のプラスとなった。特に「ハイパースケール」と呼ぶ大規模な計算能力を備えたクラウド企業のデータセンター向けの販売の伸びが顕著で「(11~1月期は)いっそう強く成長する」とファン氏は言う。

データセンター向けの半導体販売は18年後半から停滞が続いていたが、ここに来て「頭脳」にあたるプロセッサーを手掛ける各社で復調の動きが広がっている。インテルはデータセンター部門の売上高が7~9月期に前年同期比3期ぶりに増加。会社全体の純利益も6%減の59億9000万ドルと、2けた減益だった4~6月期から改善した。米アドバンスト・マイクロ・デバイス(AMD)も7~9月期に、データセンター向け半導体の販売額が「前の四半期と比べて50%増えた」(リサ・スーCEO)。

クラウド企業や市中にたまった在庫の調整が進んだのに加え、各社の首脳が口をそろえるのが画像や音声認識、個々人に合わせた情報を抽出するリコメンデーションなど、AIの一種である深層学習の利用が拡大していることだ。「扱うデータが大きく複雑になり、AI計算に使えるプロセッサーへの引き合いが強まっている」とインテルのナビーン・ラオ副社長は言う。同社は今月12日にもAI計算専用の新しい半導体を発表した。

ただ、各社ともデータセンター部門の業績の「振れ幅」は今後大きくなる可能性がある。主な買い手であるクラウド企業で、強者がいっそう強くなる寡占化がじわりと進んでいるためだ。

米調査会社シナジー・リサーチ・グループによると「パブリッククラウド」の市場で米アマゾン・ドット・コム、米マイクロソフト、米グーグルの大手3社の世界シェアは7~9月期に合計で67%。直近3年間で約10ポイント上昇しており、こうした企業の投資のタイミングや調達戦略によって実需にかかわらず半導体の販売が揺れ動く可能性は強まる。しかもクラウド大手の間では専用半導体を開発する動きも盛んだ。

「(回復の)サイクルがどれくらい続くかは、いくつかの変数が絡み合った関数になる」とインテルのボブ・スワンCEOは言う。復調にほっと一息をついていられる時間は意外と長くないかもしれない。

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