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トヨタ系主要8社、脱炭素・半導体不足課題に

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エレクトロニクス
自動車・機械
2021/4/28 20:16
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トヨタ自動車グループの部品メーカーなど主要8社は28日、2022年3月期の連結業績見通しを発表した。8社中7社が最終増益を示している。オンラインでの記者会見に臨んだ各社のトップからは「脱炭素」の取り組みや半導体不足が今期の課題になるとの声が相次いだ。

ジェイテクトは日本国内と北米、中国で35年に温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を実現、世界全体でも40年に達成を目指す方針を明らかにした。佐藤和弘社長は「トヨタグループを挙げて水素の活用がカギになる。工場内などでどう使っていくか考えていきたい」と話した。

デンソーの有馬浩二社長も「二酸化炭素(CO2)ゼロに向け、水素エンジンや新燃料などに関わる開発を進める」と意欲を示した。日本では菅義偉首相が30年度までに13年度と比べ温暖化ガスを46%削減する方針を示している。

自動車用の半導体を巡っては3月にルネサスエレクトロニクスの茨城県内の工場で火災が発生した。IT(情報技術)機器向けに半導体の需要が増えていることもあって、世界で供給不足が続いている。

デンソーの松井靖最高財務責任者(CFO)は「不透明感はあるが被災工場の復旧が進み、他のメーカーの生産能力も増強されている。夏ぐらいには通常通りに戻るとみて、なんとか(自動車部品の)供給をつなげていきたい」と述べた。

豊田合成は影響が不透明とみており、22年3月期の業績予想には半導体不足を織り込んでいない。値上がりや供給不足が続く樹脂材料については「供給リスクがある物もある。代替材料の評価もして当社の供給に問題がないようにしている」(小山享社長)という。

22年3月期にはアイシントヨタ紡織豊田通商が純利益が最高になると計画している。豊田通商の岩本秀之CFOは新車市場について「自動車メーカーや部品サプライヤーの通期計画は非常に強い。半導体不足や樹脂値上がりの影響は下半期には回復して、年間を通じては前期より良い数字になる」と述べた。

21年3月期は新型コロナウイルスが流行する中で、各社とも経費節減に取り組んだ。ジェイテクトは合理化を進め損益分岐点を7ポイント引き下げたという。豊田合成でも残業や営業コストなどを抑え189億円の利益押し上げにつながった。

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