キーコーヒーは20日、オンライン事業説明会を開いた。柴田裕社長が登壇し、新型コロナウイルスの感染拡大による事業活動への影響や消費者の需要変化を意識した取り組みなどを語った。業務用商品や飲食関連事業で苦戦する中で、ニューノーマル（新常態）への対応で立て直す構えだ。

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キーコーヒーは事業活動説明会をオンラインで開いた

全日本コーヒー協会によれば1～9月の日本のコーヒー消費量は約32万5000トンで、前年同期と比べて3%減った。外食を控える消費者の行動変化が背景にある。

キーコーヒーではコロナの影響で業務用と家庭用の売り上げ構成比が逆転した。従来は40%弱を占めていた業務用が30%弱まで落ち込んだ一方、家庭用が30%強から40%強まで伸びている。

家庭用製品では消費者が買い物でスーパーなどの店内にいる時間を短くしたいと思う傾向に対応し、酸味や苦み、コクなど購入に必要な情報が一目で分かるようにパッケージを刷新した。自宅でコーヒーを飲む人が増えたことを受け、抽出器具や豆を豊富にそろえた直営店の展開も進める。

業務用ではオリジナルのマスクケースやカップやボックスといったテークアウト商材を増やすとともに、キャッシュレスに対応した無人のコーヒー売り場などの提案に力を入れている。

飲食関連事業ではコロナ下での需要変化をとらえ、グループ会社の銀座ルノアール（東京・中野）が10月オープンの店舗に1人席を設けてテレワークをしやすくした。

さらにイタリアントマト（東京・品川）がイオンタウンふじみ野（埼玉県ふじみ野市）に開いた「カフェ　イタリアン・トマト」はソーシャルディスタンスを保てるように、設計の段階から席数を減らしている。

インスタグラムやビデオ会議システム「Zoom」などで消費者とつながる企画にも力を入れている。柴田社長は「新常態で生活者にもっと興味を持ってもらえるように、ウェブも活用してコーヒーの手軽さや楽しみ方を発信していきたい」と語った。

（古沢健）