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小売り各社、ハロウィーンに商機 マスクや総菜強化

新型コロナ
サービス・食品
小売り・外食
2020/10/30 14:09
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10月31日のハロウィーンを控え、小売り各社が新型コロナウイルス下に合わせた販売を強化している。イオンリテールはハロウィーンをイメージしたマスクを販売しているほか、大手スーパーは自宅で過ごす人が多いとみてハロウィーン仕様の総菜を増やしている。

イオンリテールはマスクでの仮装を提案する

イオンリテールはカボチャをイメージしたものなど、ハロウィーン仕様に独自企画したマスク26種類を販売している。イオンなど総合スーパー(GMS)約300店のマスク専用売り場で月初から取り扱っており、一部は品薄になっているという。「パレードなどができないので、マスクで雰囲気を楽しんでほしい」(同社)

一般社団法人の日本記念日協会(長野県佐久市)によるとハロウィーン関連の消費やサービスの推計市場規模(2019年)は約1155億円。約1260億円のバレンタインや約1205億円の母の日に迫る。イベントの取りやめなどによる消費の落ち込みは、小売り各社にとっても無視できなくなっている。

スーパー各社はハロウィーン向けの総菜の販促に取り組んでいる。首都圏が地盤のサミットは、27日以降から総菜の盛り合わせやグラタンなどを販売している。

例年はハロウィーンに関連して総菜を強化していなかった。今年は感染リスクを防ぐためイベントへの参加を控え、自宅でパーティーなどを楽しむ人が増加するとみている。東急ストアも29日から、カボチャなどを使うレシピを載せた冊子を店内に置き、メニューを提案する。

よみうりランドはシールを貼るなど飾ったマスクと、ハロウィーンに関連した衣服など1点を着用した来場者の入園を9月19日から無料にしている。例年はマントなどの衣服や小物など2点をつけた来場者を無料としていた。

「マスクの着用に協力してもらうと同時に、仮装を楽しんでもらいたい」(同社)。仮装して訪れた来場者は昨年を上回っているという。

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