新会社の設立プロジェクトに参加した7社の経営者は、実際の議論でも持ち株会社を設けて各社が傘下に入る方式を希望していました。これならば先祖から受け継いだ社名を残したまま、新たな造船所を運営することができるからです。
7社の経営者や役員は、ほぼ2週間に1回のペースで集まって議論を重ねました。やはり持ち株会社を推す声が多かったのですが、私の考えは違いました。既存…
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