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ユーグレナ、ミドリムシプラ開発で連合 エプソンなどと

エレクトロニクス
サービス・食品
環境エネ・素材
2021/3/29 19:00
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ユーグレナなど3社は、ミドリムシ由来のバイオプラ製品化に向けた企業連合を設立した

ユーグレナなど3社は、ミドリムシ由来のバイオプラ製品化に向けた企業連合を設立した

ユーグレナは29日、ミドリムシ由来のバイオマスプラスチック開発に向けてセイコーエプソンNECなどと企業連合を設立したと発表した。これら幹事企業3社のほか、日東電工LIXIL、佐賀市など合計13の企業や自治体でスタートする。企業連合では、2030年までにミドリムシ由来のバイオプラを20万トン供給することを目指す。

ユーグレナなどが設立した企業連合は「パラレジンジャパンコンソーシアム」。ユーグレナ、エプソン、NECの3社が東京大学の岩田忠久教授と共同で昨年12月に設立した。ミドリムシ由来のバイオプラである「パラレジン」は、ミドリムシに含まれる糖類である「パラミロン」と樹脂を意味する「レジン」を組み合わせた造語。パラレジンの技術開発や普及の促進を目指す。

企業連合では3社が幹事企業としてコンソーシアムを組み、製品化などの実用化を目指す。具体的にはエプソンが古紙などのセルロースを分解し、糖分を生成。ユーグレナはこの糖分を使って効率よくミドリムシを培養し、ミドリムシからパラミロンを抽出する。NECがパラミロンを使ってパラレジンを製品化する。同社はパラレジンのリサイクルも手掛ける。サンプル品として皿やスプーン、無線操縦の小型ヘリコプターの尾翼などが公開された。

政府は30年までにバイオプラスチックの導入量を200万トンに拡大する目標を掲げている。企業連合で20万トンを導入できれば、約37トンの二酸化炭素(CO2)の削減効果がある。製品にした際の経済合理性や耐久性については企業連合での検討を通じて見極めていく。

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