9日の東京株式市場で日経平均株価は3営業日ぶりに反落し、前日比155円68銭（0.56%）安の2万7716円43銭で終えた。ピークを迎えた主要企業の決算発表を材料視した売買が活発となるなか、市場の失望を誘った銘柄への売りが重荷となった。前日に約2カ月ぶりの高値を付けており、このところ上昇が目立った銘柄に利益確定の売りが出やすかった。

朝方は前日の米株高を好感して日本株にも買いが入り、上昇する場面もあった。好決算を発表した銘柄に物色が向かったほか、半導体関連や成長（グロース）株の一角に買いが入った。

もっとも日経平均は前日までの2営業日で2%超上昇し、節目の2万8000円に迫っていた。相場が上昇する局面では高値圏にある銘柄などに利益確定の売りが出て上値を抑えた。午後に入ると上値の重さがより意識され、値がさ株を中心に売りがかさんで下げ幅を広げた。

日本時間9日に開票が始まった米中間選挙は、米メディアによると上院は非改選を含めた獲得数が与党・民主党と共和党で拮抗し、下院は共和党が優勢の展開。市場はすでに政権と議会の多数派の政党が異なる「ねじれ」を織り込んでおり、相場への影響は限定的だった。

東証株価指数（TOPIX）は3営業日ぶりに反落した。終値は前日比8.07ポイント（0.41%）安の1949.49だった。

東証プライムの売買代金は概算で3兆3915億円。売買高は12億8177万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は865、値上がりは880、変わらずは92だった。

任天堂が7%安。GSユアサやダイキンの下げも大きかった。三菱自やINPEX、第一三共、ファストリが下落した。一方、クラレや古河電が急伸。川崎汽や太陽誘電、SUMCO、楽天グループ、エムスリーが上昇した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕