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SNSいじめ、アプリ「STOPit」で止めろ

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2018/10/26 6:30
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■STOPit不要の未来を願う

ストップイットジャパンはリクルート出身の谷山大三郎代表(35)が2015年に創業した。谷山氏自身も制服を切られるなど壮絶ないじめにあった。「親を否定することになるようで親には相談できなかった」と振り返る。

それでも学校に通えたのはある教師の存在だった。「相談できる、見ていていれる人がいることの大事さを痛感した」。リクルートに入社し、働きながら教育関連のNPO法人の勉強会に参加していたが、入社7年目にNPO法人の活動に専念するため退職した。

15年に偶然、米国で前年に始まったストップイットの取り組みを知る。すでに米国では300万件以上ダウンロードされ広がっていた。「SNSを使った新しい取り組みで過去の自分のような子どもを救えるのはないか」。直感的に感じ米本社に乗り込んだ。その場で日本での販売総代理店契約を結び、創業した。

本家の米国のストップイットは、カナダの少女がいじめを苦に自殺した事件が端緒だ。心を痛めたシリアルアントレプレナー(連続起業家)のトッド・スコーベル氏が14年にシステムを開発した。取り組みに賛同した米大リーグ、マイアミ・マーリンズ最高経営責任者(CEO)のデレク・ジーター氏が広告塔となり、知名度が向上。米国では、サービス開始から約4年で導入校数は約6000校、300万人が利用している。

STOPitの導入校はいじめの傍観者にならないような行動を促す映像教材を使った授業を事前に実施する(写真は柏市立柏第三中学校、千葉県柏市)

STOPitの導入校はいじめの傍観者にならないような行動を促す映像教材を使った授業を事前に実施する(写真は柏市立柏第三中学校、千葉県柏市)

一方、谷山氏が16年に完成させた日本式ストップイットは、教育教材と組み合わせた点に特徴がある。谷山氏が非常勤講師を務める千葉大学教育学部などと共同でいじめ対策の教育映像を開発。アプリの導入時に学校の授業などで流し、谷山氏自身も講演し、子供たちに理解を深めてもらう。

約45分間の映像は、いじめを傍観する中学生が主人公。生徒一人ひとりにドラマの主人公の立場に立ってもらい、いじめを止めるかどうか考える内容だ。映像のおかげで子ども自身がいじめを許さないためにどうすべきか考え、いじめを止めたいという反応が増えた、という。

ストップイットは、問題を学校外に見えるようにする効果が大きい。いじめの隠蔽を防いだり、いじめそのものを抑止する可能性も期待できる。実際、米国ではストップイット導入でいじめが減ったとの報告もある。

利用のコストは生徒1人あたり年数百円。本家の米国と同じく、自治体が費用を負担し、生徒は無料で利用できる。谷山氏は「収益性を確保し事業を継続させていく」としながら、「究極的にはストップイットが必要ない未来を目指したい」と夢を語る。

(京塚環)

[日経産業新聞 2018年10月25日付]

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