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三菱マテリアル、中央研究所をフラットでフレキシブルな組織体制に刷新-研究部を撤廃/部長職などの職制廃止

2019/4/3 14:00
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発表日:2019年4月3日

当社中央研究所をフラットでフレキシブルな組織体制に刷新

~次の時代を創造する研究所へ~

三菱マテリアル株式会社(取締役社長:小野 直樹、資本金:1,194億円)は、当社の次の時代を創造する研究開発を効率的かつスピーディーに推進するため、本年4月から中央研究所(茨城県那珂市)の組織をフレキシブルに組み替えることができる体制に刷新しましたので、お知らせします。

当社の中央研究所は、1917年に創立され100年を超える歴史を有しており、これまで当社事業の発展はもとより、基礎素材の開発や基盤技術を育成・強化することで産業界全体の発展にも貢献してまいりました。一方、近年のEVやIoT・AI等をはじめとする社会情勢や技術動向が、かつてないほど大きくかつ急速に変化しており、当社が長期経営方針の一つとして掲げる「新製品・新事業の創出」のための研究開発もより一層の効率的かつスピーディーな対応が求められています。

そこで当社は、中央研究所の組織を10の研究部から構成されていた縦割り体制から複数の専門分野を跨いだ英知の結集を柔軟かつ機動的に行うフレキシブルな体制にするため、以下のとおり刷新し、"次の時代を創造する"中央研究所に再構築することといたしました。

1.研究部を撤廃、部長職などの職制を廃止して、組織の上下、部門間の壁を取り払い研究員は全員、所長直轄とする。これにより、人的流動性を高め、技術・情報の融合・創発を図る。

2.研究員はプロジェクト軸と基盤技術軸からなるマトリックス上に配置する。プロジェクト軸のテーマ毎に推進リーダー(AL;Advancement Leader)、基盤技術軸の領域毎に技術マネジャー(TM;Technical Manager)をそれぞれ配置し、時間軸、技術成熟度など複眼視点で研究活動を行う。かつ、プロジェクト軸のテーマおよび研究員構成を、適宜、フレキシブルに組み替えることで、常に最適化を図る。

3.新たに"未来創造変革プロジェクト"を設置し、既存事業や技術の枠に囚われることなく当社グループの将来を創造する研究テーマを構想する。

4.研究開発活動の全体を常に最適化するため、方針策定、研究活動支援、状況把握、資源再配分等を行う研究管理オフィサー(RMO;Research Management Officer)を配置する。

当社グループは、長期経営方針において、「ユニークな技術により、人と社会と地球のために新たなマテリアルを創造し、循環型社会に貢献するリーディングカンパニー」となることを目指しております。次の時代に向け、「次世代自動車」、「IoT・AI」及び「持続可能な豊かな社会の構築」というニーズに応えつつ、社会に貢献してまいります。

※図は添付の関連資料を参照

以上

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0506812_01.pdf

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