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TPCマーケティングリサーチ、車載用リチウムイオン電池材料の事業戦略について調査結果を発表

2018/5/22 16:05
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発表日:2018年5月22日

車載用リチウムイオン電池材料の事業戦略について調査結果を発表

この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社(本社=大阪市西区、代表取締役社長=川原喜治)は、車載用リチウムイオン電池材料の事業戦略について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】

主要12社の車載向けLiB材料の総事業規模は、2016年度で936億円。

2017年度は前年度比65.8%増の1,552億円に拡大。

内訳は、海外が66%と国内の34%を上回る。

・2016年度の対象企業12社におけるリチウムイオン電池(LiB)材料の総事業規模は、2,262億円あまりとなった。12社の連結売上高合計からみると、車載向けLiB材料は全体の0.9%を占めている。また、民生用LiB材料は同1.3%の1,326.5億円となっている。

・12社の車載向けLiBの総事業規模は、2014年度で555億円、2015年度で645億円、2016年度で936億円となった。2017年度もさらに拡大し、前年度比65.8%増の1,552億円となる見込み。電気自動車市場が急成長期を迎えつつあり、車載需要が増したことが主な拡大の要因となっている。

・国内外別にみると、国内が34.6%、海外が65.4%の構成比となっている。2016年度の国内事業規模は、前年度比46.6%増の324億円となった。これには、宇部興産や日亜化学工業の伸長が大きく寄与している。

・海外事業規模は、同44.3%増の612億円となった。要因としては、韓国をメイン市場とする東レ、米国の関係会社を連結化した戸田工業、米国や中国に拠点を展開する宇部興産、中国などのアジア圏を中心に展開する日亜化学工業、米国・欧州・中国の3極を中心に事業を展開している三菱ケミカルといった企業の業績が好調推移したことが挙げられる。

・2017年度は、電気自動車市場が本格化し、特に、海外市場での需要拡大が著しい見通し。

※グラフ資料は添付の関連資料を参照

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

グラフ資料

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0480373_01.JPG

添付リリース

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0480373_02.pdf

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