発表日：2017年12月18日

画像の拡大

ケミカルメーカーの情報電子材料事業戦略について調査結果を発表

　この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝川原喜治）は、主要ケミカルメーカーの情報電子材料事業戦略について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】

■ケミカルメーカー18社の情報電子材料事業規模は、2016年度で2兆6,136億円となった。

　内訳は国内が9,498億円、海外が１兆6,638億円となっている。

　・2016年度における国内外を含めた18社の情報電子材料事業規模は、前年度比3.6％減の2兆6,136億円となった。マイナス要因としては、海外を中心に半導体関連材料や液晶といったディスプレイ関連材料などの需要が低迷したことが挙げられる。

　・国内では、前年度比3.3％減の9,498億円となった。これを企業別にみると、三菱ケミカルが構成比15.8％でトップとなっている。次いで、信越化学工業が同12.5％、日東電工が同11.6％などで続く。

　・海外では、前年度比3.7％減の１兆6,638億円となった。企業別では、住友化学が構成比0.4％でトップとなっている。次いで、信越化学工業が同18.8％、日東電工が同18.6％などで続く。

　・2017年度は、前年度比7％強の2兆8,054億円で拡大推移となる見込み。世界的に景気が持ち直し、スマートフォンなどモバイル関連の需要が底堅く推移するものと予想される。それに伴いモバイル機器向けを主体に材料の拡大が進むことが期待される。特に、中国・韓国などの需要が見込まれる海外市場を中心に、規模の拡大が進むとみられる。

　※グラフ資料は添付の関連資料を参照

　※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのＵＲＬからご覧ください。

グラフ資料

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0466497_01.JPG

添付リリース

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0466497_02.pdf