【通信事業最大手】持ち株会社。傘下に東西地域会社やドコモなど。
発表日:2022年11月07日
多様な計算資源の最適利用を可能とする次世代コンピューティング基盤を実証
〜スマートシティのカメラ映像分析シーンにて4倍もの電力効率向上を確認〜
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、多様な計算資源を柔軟に連結し、計算処理に必要な資源のみを最適に利用可能とする新たなコンピューティング基盤を開発しその動作を実証しました。ユースケースとして、スマートシティのカメラ映像分析において電力効率を最大約4倍(*1)まで向上可能であることを確認しました。今後は、開発したコンピューティング基盤の適用分野を拡大するとともに、計算資源の連結に光電融合技術を適用することでさらなる電力効率向上をめざし、カーボンニュートラルの実現に貢献します。
なお、本技術については2022年11月16日〜18日に開催予定の「NTT R&Dフォーラム - Road to IOWN 2022」(*2)にて紹介します。
1. 背景
内閣府のSociety5.0でも示されるように、今後、現実空間で生成される膨大なデータから、AI分析等により新たな価値を産業や社会に生み出すことが期待されております。しかし、例えばスマートシティにおける多数のカメラ映像のリアルタイム分析などでは、大量のデータの転送と分析のための大規模システムが必要となり、多くの電力を消費してしまいます。これを解決するため、GPU等、分析の電力効率を向上させる様々なアクセラレータが開発されていますが、従来のコンピューティング基盤では、(1)アクセラレータへのデータ転送をCPUが担うためCPU負荷がボトルネックとなりアクセラレータの性能を活かしきれない、(2)カメラ映像の変化に応じて常に最適なアクセラレータを割り当てることは難しく、割り当てられたアクセラレータが効果を十分に発揮していない状態が発生する、などの課題がありました。
※以下は添付リリースを参照
リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。
添付リリース
https://release.nikkei.co.jp/attach/643597/01_202211071730.pdf
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