発表日:2022年07月21日

IOWN APNの実現に向けた大容量光トランスポートネットワークの故障予兆部位推定技術を実証

〜高精度に故障を予測し事前対処を行うことで、通信断ゼロをめざす〜

日本電信電話株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田　明、以下「NTT」）は、フィールド環境において敷設済の光ファイバケーブルと光伝送装置を用い、新規機能を組み入れることにより、多種の故障の予兆を検知し予兆パッケージ部位を推定する技術を世界で初めて実証しました。

IOWN APN（※1）の実現に向け、更なる大容量化を進める光伝送装置は、容量増により故障影響も増加することは避けられません。これに対応するため、光信号特性情報をきめ細かく収集・解析することにより故障予兆部位の推定粒度を向上させ、サービス影響前に予兆パッケージ部位を特定できる技術を確立し実証しました。本技術を用いた予知保全により故障対応業務の効率・品質の向上、突発的なサービス断回避を実現する新たな保守運用が可能となります。また、本技術を用いた運用性の向上により、IOWN APNの導入推進に貢献します。

1.背景

今後の通信トラヒックは、IoTやデジタルトランスフォーメーションの進展や急速に広がったリモート化により、更に大容量となっていくことが想定され、トラヒックを経済的に電力効率良く収容することが求められています。

トラヒックの経済化・電力利用効率向上のため、NTTでは、毎秒400ギガビットを超える信号を用いた更なる超大容量光伝送を検討していますが、容量増加により光伝送装置の故障時の影響も増大します。そのため、大容量化に合わせ、光伝送装置の故障の影響を極小化し信頼性向上を実現する方法についての検討を進めて来ました。

また、光伝送網の拡張性・柔軟性向上の手段として、オープン化により用途の異なる様々な複数光伝送システムの光直結収容を実現するマルチベンダディスアグリゲーション構成（※2）が検討されています。一方で、マルチベンダディスアグリゲーション構成による複数光伝送システムの光直結収容は監視制御の連携に制約があり、更に電気信号に変換しない光直結を行うが故に接続点から得られる情報が少なくなるため、故障時の部位の特定が複雑化するという懸念がありました。

＊以下は添付リリースを参照

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添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/636882/01_202207211714.pdf