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TPCマーケティングリサーチ、ヘルスケア企業のグローバル戦略について調査結果を発表

2020/10/6 13:35
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発表日:2020年10月6日

ヘルスケア企業のグローバル戦略について調査結果を発表

この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社(本社=大阪市西区、代表取締役社長=川原喜治)は、ヘルスケア企業のグローバル戦略について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】

主要企業37社の2019年度海外売上高は、3,167.9億円となった。

※グラフ資料は添付の関連資料を参照

・2019年度の主要企業37社の地域別海外売上高構成比はアジアが1,344.3億円(構成比 42.4%)、北南米が1,179.3億円(同 37.2%)、欧州が627億円(同 19.8%)、その他が17.3億円(同 0.5%)となった。

・このうち、アジアは前年度比 15.9%増で推移。同地域は、サントリーホールディングスや大正製薬ホールディングスをはじめとして多くの企業が事業を展開。近年は中国や台湾、ASEAN諸国など経済成長が著しい国・地域で売上を伸ばしている企業が多くなっている。

・北南米は前年度比 5.1%増となった。同地域の中心であるアメリカでは、多様な食事スタイルが広まりをみせていること、様々なスーパーフードが登場していることから競争が激化。特にサン・クロレラはこの影響を非常に強く受けている。

・また、欧州は前年度比 45.5%増と高い水準で推移。これは、大正製薬ホールディングスがUPSA社を子会社化したことに起因するもので、これが無ければ減少推移であった。欧州市場に参入しているのは、同社をはじめ、大塚ホールディングスやサントリーホールディングス、ロート製薬、ナチュラリープラス、味の素、湧永製薬、サン・クロレラの8社となっている。

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

グラフ資料

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0541261_01.png

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0541261_02.pdf

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