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住友商事、子どもの弱視をVRで治療 新興企業と開発

ヘルスケア
2022/9/29 18:30
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住友商事などが開発するVR弱視治療アプリ

住友商事などが開発するVR弱視治療アプリ

住友商事などは29日、仮想現実(VR)ゲームで遊びながら子どもの片目の弱視の治療ができるソフトウエアを開発すると発表した。VRゴーグルを通して弱視の目にはっきりと見える実像を、健康な目に不鮮明な像をそれぞれ表示して片目だけに刺激を与える。毎日決められた時間遊ぶことで視力の発達を促せるという。2025年度以降の医療機器としての承認申請・販売を目指す。

子どもの3%が弱視になるとされ、VRゲームでは片眼の視力が悪い「不同視弱視」「斜視弱視」を治療できる。従来は片目を隠して数時間生活させて視力の発達を促していたが、眼帯を嫌がったり保護者の観察が必要だったりと患者側の負担が大きかった。住商はゲームなら継続的な治療や治療時間の管理や把握がしやすいと見る。

治療ソフトは順天堂大学発スタートアップのイノジン(東京・文京)、VRシステムのイマクリエイト(同・品川)と共同開発する。けん玉遊びのVRソフトウエアを開発しており23年度から臨床試験を始める。医薬品医療機器総合機構(PMDA)から承認を得て、医師の指導のもと処方する。数十億円規模の売上高を目指す。

治療用アプリ市場は欧米で急成長しており、住商によると2026年の世界市場は1兆4000億円規模と18年比4倍近く成長する見込み。日本でも製薬企業やスタートアップなどが開発に取り組む動きが広がっている。キュア・アップ(東京・中央)がニコチン依存症や高血圧症の治療用アプリについて薬事承認を得ている。

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