高速通信規格「5G」や電気自動車（EV）に使う先端技術に各国の企業が注力している。日本の電気機器業界の年初来の株価上昇率をみると、事業再編や生産拡大を進める企業が上位に入った。

日経業種分類「電気機器」のうち、24日時点の時価総額が1000億円以上の企業を対象にランキングした。首位はアルプスアルパイン。スマートフォンやゲーム機向けの電子部品の需要が伸び、2022年3月期の連結決算では最終損益が229億円の黒字（前の期は38億円の赤字）となった。従来予想を70億円近く上回り、株価が上がった。

2位の東芝は4月に非公開化を含む再編を検討すると公表した。以降、買収時のプレミアム（上乗せ幅）が意識されているとみられ、思惑買いが続いている。7位の日立製作所は4月に日立物流株の売却を発表した。売却益は研究開発などの成長投資に充てる。

EV向けで需要が伸びるパワー半導体の増産に向けた投資が好感されたルネサスエレクトロニクスが8位に入った。