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クラウド社会の盲点 個人が自衛策考える必要も
先読みウェブワールド(藤村厚夫氏)

日経MJ
コラム
ネット・IT
2022/1/14 4:30
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NIKKEI MJ

「Amazonクラウドの障害復旧 ネット証券や航空界会社影響」、「Microsoft『Office365』連日の障害 通信設定に問題」、「大手企業のサイト復旧、グーグル・クラウドがネット障害修復」――。大手IT企業各社が提供するクラウドサービスの障害をめぐる報道をよく見かけるようになった。

最近の例では、「アマゾン・ウェブ・サービス」(AWS)が昨年(2021年)9月、そして12月に複数回の障害を起こしている。9月は、国内の複数の大手証券会社や大手銀行のネットサービス、さらに大手航空各社のチェックインなどに不具合を引き起こした。12月には、特にホリデーシーズン真っ盛りの米国でアマゾン自身の商品配送が滞るなど世界各地に影響が広がった。

消費者が日常的に使う様々なサービスをAWSなどの大規模なクラウドサービスが支えている=ロイター

消費者が日常的に使う様々なサービスをAWSなどの大規模なクラウドサービスが支えている=ロイター

最近のクラウドサービスの障害の特徴は、影響が広範で思わぬところに不具合が生じることだ。12月の障害では、任天堂の「スイッチ・オンライン」が長時間停止した。さらに、アマゾン・プライム・ビデオ、ネットフリックス、そしてディズニー+など大手の動画配信サービスに影響が生じた。

「(ネット接続型の)自動給餌装置の動作が停止してしまったことで、飼い主が外出中だった家庭で猫への給餌が滞った」「ロボット型掃除機が稼働せず掃除できなかった」(米ウォール・ストリート・ジャーナル)といった報道まである。AWSはすでに障害に関する詳細な分析を公開しており、対策を進めている。だが、同社のサービスに限らず、私たち消費者の"普通の生活"に、クラウドの障害が直接的に影響を及ぼすのが多くなることは避けられそうにない。

ふじむら・あつお 法政大経卒。アスキー系雑誌の編集長、外資系IT(情報技術)企業のマーケティング責任者を経て2000年にネットベンチャーを創業、その後の合併でアイティメディア会長。13年からスマートニュース執行役員。18年7月からフェロー。東京都出身。

ふじむら・あつお 法政大経卒。アスキー系雑誌の編集長、外資系IT(情報技術)企業のマーケティング責任者を経て2000年にネットベンチャーを創業、その後の合併でアイティメディア会長。13年からスマートニュース執行役員。18年7月からフェロー。東京都出身。

例えば、やはり11月、電気自動車大手のテスラで、ドアの解錠ができなくなるというトラブルが発生した。テスラの所有者はアプリからネットを介して解錠その他各種の操作ができるが、その利便性がアダとなった。数時間の障害だったようだが、所有者から多くのクレームがSNSに投稿されたという。また、国内でも、家庭の玄関用スマートロックが6日間にわたり解錠できなくなる障害が起きた。クラウドにより、遠隔地から玄関の解錠ができるなどの機能の不具合だが、スマホと鍵のブルートゥース接続によっても解錠できることから大ごとにはならなかったようだが。

このように、消費者が思わぬトラブルに見舞われることになったその理由は、当然のことながら、クラウドサービスが広く普及したことがあげられる。困ったことに、私たち消費者は日常的に利用している多様なサービスのどれが、どのクラウドを利用しているのかよく分からない。トラブルに直面してもその理由や対策も分かりづらい。私たちの生活がクラウドへの依存度を高めていくのは、生活が便利になっていることの証だが、ひとたび障害が生じれば、その影響は大だ。

筆者は最近、文書や写真などの保管には念のために複数のクラウドを利用するようにしている。いずれかのサービスが停止しても、大切なデータを失わずにすむ。クラウド依存の時代に対し、個人でも自衛策を練るべき時期がきているのかもしれない。

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