東芝エネルギーシステムズは北海道電力の火力発電所2基にプラント監視システムを導入すると発表した

東芝子会社の東芝エネルギーシステムズは7日、北海道電力の火力発電所2基にプラント監視システムを導入すると発表した。あらゆるモノがネットにつながる「IoT」や人工知能（AI）技術を活用し、設備の不具合や性能低下を早期に発見できるようにする。発電所の効率運用につなげる。

対象は液化天然ガス（LNG）火力の石狩湾新港発電所1号機と、石炭火力の苫東厚真発電所4号機。プラント監視ソフトウエアを活用し、数千～数万点のセンサーから得る運転データを分析する。設備の不具合や性能低下の兆候を早期に検知できるようになるという。

監視ソフトは東芝エネが2021年に米企業から事業買収した。約60カ国の火力や水力、風力発電所で導入されており、拡販を進めている。国内では北海道電力に加え、東北電力でも導入されている。