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【トヨタ系】水平対向エンジンと四輪駆動技術が特徴。米市場が主力。

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テスラが年100万台視野 EV量産競争、GMやVW猛追

北米
ネット・IT
自動車・機械
2021/1/29 0:00 (2021/1/29 5:20更新)
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米テスラは2022年までの販売台数が100万台超になるとの見通しを示した=AP

米テスラは2022年までの販売台数が100万台超になるとの見通しを示した=AP

電気自動車(EV)の市場争奪戦が本格化してきた。専業の米テスラは27日、2022年までの年間販売台数が20年比倍の100万台超になるとの見通しを示した。首位の座にあるシェアをさらに高める狙いだが、足元では米ゼネラル・モーターズ(GM)など既存車大手も急ピッチで量産準備を進める。基幹部品となる電池素材の取り合いも激しさを増しそうだ。

「決定的な年だった」。テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は27日、電話会見で20年をこう振り返った。同社の世界販売台数は49万9647台と19年に比べ36%伸びた。米国に加え、新型コロナ禍でいちはやく経済が急回復した中国での需要を取り込んだ。IHSマークイットによると同じ20年の自動車業界の世界販売見通しは7679万台で14%減。市場動向とは一線を画す台数成長となった。

同日発表した20年12月通期決算は売上高が前年同期比28%増の315億3600万㌦(約3兆2000億円)、最終損益が7億2100万㌦の黒字(19年12月通期は8億6200万㌦の赤字)。通期ベースで最終黒字を計上したのは10年の上場以降で初めてだ。

21年以降の世界販売台数については50%を上回る伸び率で成長が続くとの見通しを示した。2年内に年間販売台数が100万台を突破し、SUBARU(スバル)やマツダといった中堅メーカーに並ぶ規模を見据える。21年中には独ベルリン郊外と米テキサス州で建設中の新工場が稼働を始め、生産面でも年100万台体制が整う。

EV最大手として強気の計画を崩さないテスラだが、ガソリン車大手も脱炭素政策の広がりを背景に急速に電動化シフトを進めている。GMは28日、35年までに乗用車を全面的に電動化する方針を盛り込んだ経営目標を発表した。ガソリン車やディーゼル車の販売を取りやめ、EVなど二酸化炭素(CO2)を排出しないゼロ・エミッション車への全面移行をめざす。

EVシフトを鮮明にするため、企業ロゴも電気プラグをイメージしたデザインに刷新した。「北米のEV市場でテスラを抜く」。GMのメアリー・バーラCEOは最近、公の場でテスラを名指しすることさえいとわなくなった。調査会社によると同社は20年に世界で19年比2.5倍の約22万台のEVを販売した。伸び率ではテスラを上回る。

独フォルクスワーゲン(VW)も25年に世界販売の2割前後をEVに切り替える。今後5年間でEVとソフトウエア分野に620億ユーロ(約7兆8000億円)を投資する方針だ。日本勢もトヨタ自動車が20年代前半に世界で10車種以上を展開するほか、日産自動車も23年度までに8車種以上を投入する。

資本力ある大手の本格参入は「やせ我慢」(ホンダ幹部)の消耗戦を招く可能性がある。中国ではテスラもすでに地場メーカーとの競争で値下げを繰り返しており、20年には主力の「モデル3」で3割の値下げに踏み切った。ブランド力が強みの同社だが価格維持が難しくなっている。20年10~12月期は6四半期連続で最終黒字を保ったものの、環境規制に伴う排出枠(クレジット)の売却収入が無ければ赤字になっていたとの指摘もある。

テスラの27日終値ベースの時価総額は8190億㌦と、年間販売台数で約20倍の規模を持つトヨタ(約24兆円)の約3.5倍に上る。金融緩和の長期化を背景としたカネ余りで投機的な売買も膨らんでおり、予想PER(株価収益率)は200倍超に達する。SBI証券の遠藤功治氏は「テスラの株価は指標で論理的に説明できる水準ではない」と話す。

(シリコンバレー=白石武志、小泉裕之)

レアメタル争奪戦に


自動車各社が電気自動車(EV)に力を入れる中、供給網の中で重要性が高まるのが基幹部品となるリチウムイオン電池だ。

中国の車載電池の最大手、寧徳時代新能源科技(CATL)は2020年12月に最大390億元(約6200億円)を投じ、中国内の3カ所で生産拠点を新設または増設する計画を発表した。21年内には同社として初の海外工場をドイツで稼働し、欧州自動車メーカーへ電池を供給する予定だ。

韓国LG化学も米国でゼネラル・モーターズ(GM)との合弁工場の建設を進めるほか、既存のポーランドの工場でも22年までに生産能力を拡大する。

調査会社テクノ・システム・リサーチによると20年の車載向け電池出荷量のシェアは7割以上を中韓勢が占める。ホンダが20年にCATLに約1%を出資し資本提携するなど、安定調達に向けた関係強化を模索する自動車メーカーは少なくない。

電池の生産増に伴い、電極部品として不可欠なレアメタルの争奪戦も激しくなる。テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は20年9月の投資家向け説明会で、リチウムを含む粘土鉱床約40平方キロメートル分の権益を米ネバダ州で確保したと明らかにした。電池向けのリチウムの採掘から抽出、輸送までテスラが一貫して関与することで資源の安定確保につなげる。トヨタ自動車グループでも豊田通商がオーストラリアのリチウム資源開発会社と組み、アルゼンチンでリチウムを生産している。

電池素材のうち、生産地がアフリカのコンゴ民主共和国に偏り価格が高騰しているコバルトなどは使用量を減らす動きも広がっている。技術革新と併せていかに安定したサプライチェーンを構築していくかが課題となる。
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