新型コロナウイルスの世界的な感染拡大が始まってから約2年。環境変化に対応して株式市場の評価を高めた企業はどこか。東証1部上場銘柄を対象にコロナ前の2019年末と21年末の株価を比較して上昇率をランキングしたところ、上位にはデジタルトランスフォーメーション（DX）や半導体関連の需要を取り込んだ企業が目立った。

首位はベイカレント・コンサルティングで、株価は2年で約8倍になった。コロナ禍で企業などのDXが進むなか、デジタル活用を支援するコンサル業務が伸びている。22年2月期の単独税引き利益は115億円と、20年2月期と比べて約2倍に拡大する見通しだ。

2位は電子部品の三井ハイテック、3位は半導体関連装置のレーザーテックで、株価上昇率はそれぞれ6.6倍、6.3倍だった。いずれも半導体需要の拡大が追い風になっている。4位のスノーピークはキャンプ用品などを手掛ける。コロナ下で「密」にならないレジャーとしてキャンプの人気が高まっており、好業績が続いている。