9日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反落し、前週末比684円22銭（2.53%）安の2万6319円34銭で終えた。米国の金融引き締めによる米長期金利の上昇、新型コロナウイルス対策のため経済活動の制限が続く中国景気の先行き懸念、ウクライナ情勢などの悪材料が重荷となった。日中を通して軟調に推移し、ほぼこの日の安値で終えた。

前週末6日発表の4月の米雇用統計は労働市場の逼迫とそれによるインフレ圧力を改めて確認する結果となり、米10年債利回りは3.1%台まで上昇した。主要なハイテク株で構成するナスダック100株価指数は同日1.2%下落、日本時間9日の取引でも先物の「Eミニ・ナスダック100」6月物は一時1%超下落した。成長（グロース）株を中心に金利上昇の逆風が強く意識され、エムスリー、リクルートなどが大きく下落した。

中国関連銘柄の下げも目立った。新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため上海市で都市封鎖（ロックダウン）が実施されるなど、経済活動の制限が続いている。景気の先行き懸念からファストリが6%安、コマツが4%安となった。ロシアの対ドイツ戦勝記念日を迎え、ウクライナ情勢が一段と悪化するリスクも重荷となった。

資源関連株の一角は逆行高となった。8日、米欧日など主要7カ国（G7）の首脳はウクライナ支援などについて協議し、ロシア産エネルギーからの依存脱却の方針を示した。資源の先高観は一部の銘柄にはプラスな半面、日本経済全体にはマイナスとの見方があった。

東証株価指数（TOPIX）も大幅反落し、37.52ポイント（1.96%）安の1878.39で終えた。東証プライムの売買代金は概算で2兆9545億円。売買高は12億6342万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1598銘柄と約87%を占めた。値上がりは211、変わらずは28銘柄だった。

ソフトバンクグループ（SBG）、キーエンス、ソニーGが下落した。2023年3月期（今期）の業績見通しを未定としたJFEは7%安となった。NTTデータも下げて終えた。親子上場解消の思惑から場中に急騰する場面もあった。半面、上限1000億円の自社株買い枠を設定したヤマダHDは制限値幅の上限（ストップ高）水準で終えた。株主還元策を検討するとした川崎汽も7%超上げた。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕