18日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、前日比76円27銭（0.27%）安の2万8257円25銭で終えた。日本時間18日午後の取引で米長期金利が上昇し、短期間での金利変動への警戒が強まり、幅広い銘柄に売りが出た。米株価指数先物の下げを見た短期筋が日経平均先物に売りを出したことも、指数を押し下げた。

米長期金利が1.8%台半ばまで上昇すると、米株価指数先物が軒並み下げ幅を拡大。日経平均先物にも売りが出て、指数を下押しした。日経平均の下げ幅は200円を超える場面があった。

午後には幅広い銘柄に売りが広がったものの、大型株を中心に物色の矛先が向かう流れは変わらなかった。主力銘柄には下値では値ごろとみた買いも入り、大引けにかけては下げ幅を縮めた。

朝方は買いが先行した。前日の欧州株式市場でドイツや英国などの指数が上昇し、東京市場でも投資家心理が上向いた。昼休み時間中には日銀が大規模な金融緩和の維持を決めたと発表した。一部で政策修正の観測があったものの、現状維持を好材料と捉える投資家が後場が開始直後に買いを入れ、日経平均の上げ幅は一時300円を超えた。

JPX日経インデックス400は反落した。東証株価指数（TOPIX）も反落し、前日比8.33ポイント（0.42%）安の1978.38で終えた。

東証1部の売買代金は概算で2兆8125億円。売買高は12億2657万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1557と、全体の約7割を占めた。値上がりは538、変わらずは89銘柄だった。

日本製鉄など鉄鋼株は軒並み下落した。ヤマハやスズキが売られ、信越化やスクリンも下がった。一方、ファストリやキーエンス、JR西日本、任天堂が上昇した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕