23日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、大引けは前週末比352円51銭（1.33%）高の2万6906円04銭だった。2022年12月19日以来、約1カ月ぶりの高い水準を付けた。前週末の米ハイテク株急伸や円安・ドル高を支えにした買いが優勢だった。指数への影響度が高い値がさ株や半導体関連株が軒並み上昇した。

取引終盤にかけて断続的な買いが入り、日経平均は徐々に上げ幅を広げた。東京外国為替市場で日銀の金融緩和姿勢を意識した円売り・ドル買いの勢いが強く、円相場が1ドル=129円台後半まで下落したのを受けて、海外短期筋による株価指数先物への買いが断続的に入った。

もっとも、前週末の米市場では長期金利は上昇するなどまちまちの動きだったことから、午前を中心に日経平均の上値が重くなる場面も目立った。中国からのインバウンド（訪日外国人）需要回復に対する過度な期待が後退し、関連銘柄とされる百貨店や陸運の一角が下落した。

東証株価指数（TOPIX）は続伸し、前週末比18.51ポイント（0.96%）高の1945.38で終えた。

東証プライムの売買代金は概算で2兆3190億円。売買高は9億7748万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1563と、全体の85%を占めた。値下がりは226、変わらずは48銘柄だった。

ファストリ、東エレク、ソフトバンクグループ（SBG）、ダイキン、アドテストが上昇した。エーザイ、三越伊勢丹、高島屋、千葉銀が下落した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕