5日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発し、前日比87円26銭（0.34%）高の2万5804円12銭で終えた。ユーロ圏のインフレが減速するとの期待から前日の欧米株が上昇したことが支えとなった。日本株は前日に大きく下落しており、自律反発狙いの買いも入って堅調に推移した。

4日に発表されたフランスの2022年12月の消費者物価指数（CPI）は市場予想を下回る伸びとなった。3日発表のドイツのCPIも伸びが鈍化しており、当局の金融引き締めスタンスが軟化するとの期待が高まった。欧米市場では金利が低下し、株価が上昇。日本株はこの流れを引き継ぎ、半導体関連株などのグロース（成長）株が大きく上げた。

市場では「日経平均で2万6000円割れの水準は割安感がある。円相場が1ドル=132円台まで円安・ドル高になったことも株価を下支えした」（野村証券の小高貴久シニア・ストラテジスト）との声が聞かれた。

一方で、前日に上げていた銀行株や保険株が下げるなどバリュー（割安）株は軟調なものが目立った。東証株価指数（TOPIX）は小幅に下落した。

前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆3839億円、売買高は5億8827万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は602。値下がりは1143銘柄、変わらずは93銘柄だった。

東エレクが3.8%高と大きく上げた。リクルート、日電産、村田製も買われた。半面、エーザイ、T&D、りそなHDは下落した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕