13日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発し、前日比103円76銭（0.37%）高の2万7946円09銭で前場を終えた。前日の米株式相場の上昇を支えにファストリやダイキンなど値がさ株の一角に買いが入り、日経平均を押し上げた。外国為替市場での円相場の下落でホンダなど自動車株も堅調だった。

米株高を受けた短期筋の買いが先行し、日経平均は上げ幅を270円に広げ、心理的節目の2万8000円台を回復する場面があった。ただ、短期筋の買いの勢いは続かず、買い一巡後は個人投資家からとみられる利益確定や戻り待ちの売りが出て、上げ幅を縮小した。

日本時間今夜に重要指標である11月の米消費者物価指数（CPI）の発表を控える。投資家の様子見姿勢が強く、日本株の上値追いの勢いは限られた。半導体関連については「日本とオランダは、先端半導体製造装置を対象とした米国の対中輸出規制への参加に基本合意した」との一部メディア報道をきっかけに、東エレクとアドテストが下落した。

東証株価指数（TOPIX）は反発した。

前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆2628億円、売買高は4億7996万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1301と、全体の約7割を占めた。値下がりは438、変わらずは96銘柄だった。

富士フイルムと信越化が上昇し、KDDIとアステラスも高い。一方、日東電とファナックは売られた。TDKとテルモが安い。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕