15日前場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は上げ幅を縮小し、前日比20円ほど高い2万7600円台前半で推移している。短期的な過熱感を意識した売りが出て、日経平均の上値を抑えている。

値上がり銘柄数を値下がり銘柄数で割って求める騰落レシオなど一部テクニカル指標は相場の過熱感を示唆している。個人投資家を中心に戻り待ちの売り圧力が強いという。

日経平均はこのところ2万7000円台半ばでの推移が続いている。市場では企業業績や実体経済の底堅さに着目した買いが入る一方、「日銀の次期総裁の政策方針を見極める必要があり、現時点で上値は追いにくい状況」（T&Dアセットマネジメントの浪岡宏チーフ・ストラテジスト）との指摘があった。金融政策の先行き不透明感が重荷となっている。

10時現在の東証プライムの売買代金は概算で8728億円、売買高は3億7810万株だった。

シチズンやクボタ、JT、日本製鉄が高い。半面、リクルートや太陽誘電、エムスリー、東ガスが安い。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕