7日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は前日終値（2万8237円78銭）を挟んで一進一退の展開となっている。前日までの2日間で日経平均は700円超上昇したため、短期的な過熱を警戒した利益確定の売りが上値を抑えている。一方で、足元の急伸で投資家心理は強気に傾いており、先高観を背景にした買いで日経平均は上昇に転じる場面もある。

前日の米株式市場でダウ工業株30種平均が小幅に4日続伸した一方、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は下落した。米株式相場の方向感が乏しかったとあって、日本株の持ち高を傾ける動きは限られている。

市場では「朝方の時点で海外勢による日本株の売買注文件数が少ない」（外資系証券トレーダー）との声があった。7日に米国でパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の議会証言が予定されているため、すでに内容を見極めようとする雰囲気も強くなっているという。

住友大阪や太平洋セメが高い。帝人や神戸鋼が上昇している。半面、SMCやTDK、日清粉Gが下落している。川崎汽や郵船など海運株の一角も小幅に下落している。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕