家電量販店最大手のヤマダホールディングスは28日、2021年3月期の連結純利益が前期比30%増の320億円になりそうだと発表した。従来計画（微増の247億円）を上回り、2期連続の増益となる。新型コロナウイルス感染拡大に伴う「巣ごもり」需要の拡大で、高価格帯のパソコンやテレビ、洗濯機などの好調が続く。

売上高は7%増の1兆7190億円と従来計画（3%増の1兆6600億円）から上振れする。電子商取引（EC）での販売が拡大する。住宅・家具事業でも注文住宅の販売などが伸びる。

営業利益は96%増の752億円と従来計画（60%増の615億円）を上回る。営業利益率は4.4%と約2ポイント改善する。家電製品に加え、電動ベッドなど家具分野でも売上高総利益率の高いプライベートブランド（PB）商品の販売が増える。顧客の購買データの分析などで需要予測を強化し、仕入れ量を適正化することで値引き販売も抑える。

同日、子会社の大塚家具が2021年4月期の単独最終損益が28億円の赤字になる見通しだと発表した。決算期を変更しているため単純比較はできないが、5期連続の最終赤字。高齢者の顧客を中心に都市部の店舗から客足が遠のいている。ただ、ヤマダHDが供給する家電と家具のセット販売などが伸び、前年の同期間（60億円の赤字）からは赤字幅が縮小する。