大日本印刷は20日、2020年3月期に計331億円の特別損失を計上すると発表した。印刷工場などの減損処理のほか、保有株式の評価損を計上する。今回の特別損失は以前から事業構造改革の費用として想定していたもので、業績予想は変更しない。

電子媒体の普及で収益性が下がっている印刷工場や、競争が激化している液晶ディスプレーの部材工場などの減損処理で264億円の損失が出る。そのほか、資本提携している非上場会社などの保有株の評価損67億円も計上する。

祖業の印刷事業以外にも多くの事業を展開する大日本印刷は、事業の構造改革を掲げている。今回の減損処理はその一環で、20年3月期通期の業績予想にはすでに織り込んでいるとして変更しなかった。リクルートホールディングス株の売却益もあり、連結純利益は650億円（前の期は356億円の赤字）を見込む。

今後は成長分野への資産の入れ替えを進める。リチウムイオン電池の部材や自動車向け内外装材への投資を増やしたり、印刷工場を業務受託の拠点に建て替えたりする。